[論文レビュー] Facebook drives behavior of passive households in stock markets

Milla Siikanen, Kęstutis Baltakys+4 more|RePEc: Research Papers in Economics|Sep 21, 2017

FinTech, Crowdfunding, Digital Finance被引用数 4

ひとこと要約

本研究は、ノキア株式の独自のフィンランド投資家取引データを用いて、フェイスブック活動が投資家の取引行動に与える影響を検証する。被動的投資家および非営利団体はフェイスブックデータに基づき、買い・売り意思決定を顕著に調整するが、熟練した金融機関は影響を受けない。これは、ソーシャルメディアが情報が乏しい投資家に対して偏った情報チャnelとして機能することを示唆する。

ABSTRACT

Recent studies using data on social media and stock markets have mainly focused on predicting stock returns. Instead of predicting stock price movements, we examine the relation between Facebook data and investors' decision making in stock markets with a unique data on investors' transactions on Nokia. We find that the decisions to buy versus sell are associated with Facebook data especially for passive households and also for nonprofit organizations. At the same time, it seems that more sophisticated investors---financial and insurance institutions---are behaving independently from Facebook activities.

研究の動機と目的

• フェイスブックデータが個人投資家の取引意思決定に影響を与えるかどうか、特に熟練投資家と被動的投資家を区別して調査すること。
• 住宅系投資家、非営利団体、金融機関といった異なる投資家グループが、ノキア株式関連のソーシャルメディア活動にどのように反応するかを分析すること。
• フェイスブックが、情報が乏しい投資家の行動に影響を与える可能性のある偏った二次的情報源として機能するかどうかを特定すること。
• 公式取引所発表と比較して、ソーシャルメディアが代替的情報チャnelとして果たす役割を調査すること。

提案手法

• 本研究は、2010年から2016年までの全フィンランド投資家をカバーする、ユーロクリア・リミテッドの投資家レベルの株式保有登録データを独自に使用する。
• 取引日は、T+3およびT+2決済慣行を用いて登録日から逆算し、週次集計を可能にする。
• フェイスブックデータ（投稿、コメント、いいね、共有）を収集し、ノキア株式の投資家取引と紐付けする。
• フェイスブック活動と株式保有量の増加・減少意思決定との関連性を検証するため、多変量回帰モデルを適用する。
• 投資家タイプ（住宅系投資家：被動的 vs. 活動的、非営利団体、金融・機関投資家）を区別して分析する。
• 取引ポジションの変更がリアルタイムで公開されていないため、逆方向因果関係の可能性を低減する。したがって、企業が投資家行動に応じて投稿を行う可能性は低い。

実験結果

リサーチクエスチョン

• RQ1 フェイスブックデータは、株式市場における被動的投資家の買い・売り意思決定に影響を与えるか？
• RQ2 非営利団体と金融機関は、フェイスブック活動に対してどのように反応するか、違いは何か？
• RQ3 投資家の熟練度とフェイスブック上のソーシャルメディア情報への感受性には相関があるか？
• RQ4 フェイスブックは、公式企業発表と比較して、投資行動形成において代替的または補完的役割を果たしているか、その程度はいかほどか？
• RQ5 フェイスブック活動と取引意思決定との間の関連性は、因果関係によるものか、それとも逆方向因果関係によるものか？

主な発見

• 被動的投資家は、フェイスブック活動と取引意思決定の間に統計的に有意な関連性を示す。特に投稿、コメント、いいねに関して顕著である。
• 非営利団体も、フェイスブックデータとその買い・売り行動との間に強く有意な関係を示す。
• 金融・保険機関はフェイスブックデータと何ら有意な関連性を示さないため、ソーシャルメディア活動とは独立して取引していることが示唆される。
• 活動的投資家は、一般的な住宅系投資家の一部ではあるが、フェイスブックデータに対して有意な反応を示さない。これは、活動レベルがソーシャルメディアの影響を緩和する要因であることを示唆する。
• フェイスブック変数の回帰係数の符号は、被動的投資家および非営利団体において一貫して正であり、フェイスブックの関与度が高くなると取引活動も増加することを示している。
• リアルタイムでの取引ポジション変更が公開されていないため、逆方向因果関係の証拠は得られず、企業が投資家行動に応じて投稿を行う可能性は低いと結論づけられる。