[論文レビュー] Spread of decisions in the corporate board network

Stefano Battiston, Gérard Weisbuch+1 more|arXiv (Cornell University)|Dec 9, 2003

Corporate Finance and Governance参考文献 10被引用数 3

ひとこと要約

本稿では、実証的相互接続データを用いて、企業取締役会ネットワークにおける意思決定の広がりを、ヒーディングメカニズムでモデル化している。情報の流れ—特に相互接続取締役会の意思決定に関する情報—が、模倣や意見バイアスよりも、マクロ経済戦略に関する迅速かつ広範な合意形成を駆動しており、外部ショックなしに同期した企業意思決定を説明している。

ABSTRACT

Boards of large corporations sharing some of their directors are connected in complex networks. Boards are responsible for corporations' long-term strategy and are often involved in decisions about a common topic related to the belief in economical growth or recession. We are interested in understanding under which conditions a large majority of boards making a same decision can emerge in the network. We present a model where board directors are engaged in a decision making dynamics based on "herd behavior". Boards influence each other through shared directors. We find that imitation of colleagues and opinion bias due to the interlock do not trigger an avalanche of identical decisions over the board network, whereas the information about interlocked boards' decisions does. There is no need to invoke global public information, nor external driving forces. This model provides a simple endogenous mechanism to explain the fact that boards of the largest corporations of a country can, in the span of a few months, take the same decisions about general topics.

研究の動機と目的

• 一般経済的テーマ（例：投資、広告）に関する意思決定が、相互接続された企業取締役会の間でどのように広がるかを理解すること。
• 共通の取締役によるヒーディング行動や意見バイアスが、大規模な合意形成を引き起こすかどうかを調査すること。
• 外部シグナルではなく、内生的である情報の流れが、大規模な企業ネットワークにおける同期意思決定を説明できるかどうかを特定すること。
• Fortune 1000の取締役会相互接続の現実的かつ非均質なネットワーク上で、意思決定受容のダイナミクスをモデル化すること。
• 会議の順序と情報アクセスの役割が、2値意思決定におけるグローバル合意形成をどのように可能にするかを評価すること。

提案手法

• Davis (2001) の実データを用いて、Fortune 1000企業の共有取締役による企業取締役会ネットワークを構築する。
• 一般経済的テーマに関する意思決定を表す2値の意見（+1 または -1）を持つエージェントとして取締役をモデル化する。
• 2つのモデルを実装：モデル1は、以前の取締役会意思決定からの初期意見バイアスを仮定する。モデル2は、協議中に相互接続取締役会の意思決定に関する情報を含む。
• 取締役が接続された仲間の大多数の意見を採用する閾値ベースの更新ルールを用いて意思決定ダイナミクスをシミュレートする。
• 中心の取締役会からの距離に基づいた時間スケジュール付き会議順序を適用し、情報伝達タイミングの影響をテストする。
• 意見ダイナミクスにイジングモデルフレームワークを適用し、同僚からの影響強度（α₁）と相互接続取締役会の意思決定からの影響強度（α₂）のパラメータを設定する。

実験結果

リサーチクエスチョン

• RQ1 取締役間のヒーディング行動と相互接続による意見バイアスのみで、企業意思決定における広範な合意形成が生じるか？
• RQ2 相互接続取締役会の意思決定に関する情報が、ネットワーク全体における合意形成の確率を顕著に高めるか？
• RQ3 取締役会の会議スケジューリングが、グローバル合意形成の出現にどのように影響するか？
• RQ4 同期した意思決定を説明するために、公開情報または外部ショックは必要か？
• RQ5 取締役会ネットワークの構造的および動的特徴のうち、どのような要因が単一の意思決定への迅速な収束を可能にするか？

主な発見

• モデル1（模倣と相互接続による初期意見バイアスのみ）では、γ = 0.1（現実的相互接続レベル）のとき、中心取締役会の意思決定を採用する確率はたった60％にとどまり、影響力が弱いことが示された。
• モデル2では、相互接続取締役会の意思決定に関する情報（α₂ > 0）が合意形成を著しく促進し、α₂ ≈ 0.1のとき、CMB Net 1およびCMB Net 2の両方でP⁺ = 0.9に達した。
• 合意形成の確率は会議順序に極めて敏感であり、中心からのネットワーク距離を考慮したスケジュールが、高い合意形成率を達成するために不可欠であることが判明した。
• 模倣や意見バイアスですら、中程度の影響強度でも、相互接続取締役会の意思決定に関する情報の影響の方が強い。
• モデルは、公開発表や外部ショックを必要とせず、局所的な情報共有によって内生的にグローバル合意が形成され得ることを示している。
• 中心からの放射仮説（周辺取締役会が、相互接続取締役を通じて中心取締役会から学ぶ）は、実世界の企業ガバナンスで観察される拡散パターンを説明できる。