[論文レビュー] Testing the Finch Hypothesis on Green OA Mandate Ineffectiveness

Yassine Gargouri, Vincent Larivière+4 more|arXiv (Cornell University)|Oct 30, 2012

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ひとこと要約

本研究は、ROARMAPおよびROARのデータを用いて、フィンチ委員会の仮説である「グリーンオープンアクセス（OA）義務化が効果的でない」という仮説を検証する。その結果、より強い義務化が、2年以内に70％に達するまでOAデポジット率を著しく上昇させることを明らかにした。これは仮説を裏付けるものではなく、義務化の強度が機関のOA受容度と直接相関していることを示している。

ABSTRACT

We have now tested the Finch Committee's Hypothesis that Green Open Access Mandates are ineffective in generating deposits in institutional repositories. With data from ROARMAP on institutional Green OA mandates and data from ROAR on institutional repositories, we show that deposit number and rate is significantly correlated with mandate strength (classified as 1-12): The stronger the mandate, the more the deposits. The strongest mandates generate deposit rates of 70%+ within 2 years of adoption, compared to the un-mandated deposit rate of 20%. The effect is already detectable at the national level, where the UK, which has the largest proportion of Green OA mandates, has a national OA rate of 35%, compared to the global baseline of 25%. The conclusion is that, contrary to the Finch Hypothesis, Green Open Access Mandates do have a major effect, and the stronger the mandate, the stronger the effect (the Liege ID/OA mandate, linked to research performance evaluation, being the strongest mandate model). RCUK (as well as all universities, research institutions and research funders worldwide) would be well advised to adopt the strongest Green OA mandates and to integrate institutional and funder mandates.

研究の動機と目的

• フィンチ委員会が提唱する『グリーンOA義務化は機関リポジトリへのデポジットを増加させない』という主張の妥当性を評価すること。
• 機関間における義務化の強度と実際のOAデポジット率との関係を分析すること。
• 国レベルのOA受容率が、グリーンOA義務化の有無および強度と相関するかどうかを評価すること。
• 機関および資金提供者による義務化を統合した場合、OAデポジット行動にどのような影響を与えるかを特定すること。
• 強いグリーンOA義務化がオープンアクセス受容を加速させることを実証的に示すこと。

提案手法

• ROARMAPから取得した機関のグリーンOA義務化に関するデータを収集し、1〜12のスケールで強度に分類した。
• ROARから機関リポジトリのデポジットに関するデータを収集し、OAデポジットの件数および率に注目した。
• 統計的分析を用いて義務化の強度とデポジット件数・率の相関関係を分析した。
• 特に英国（強い義務化を持つ）と世界的なベースライン（25％）を比較し、国レベルのOA受容率を分析した。
• Liege ID/OA義務化モデルを、最も効果的な義務化構造の事例としてケーススタディとして分析した。
• 時間系列分析を用いて、義務化導入後2年以内のデポジット率の変化を測定した。

実験結果

リサーチクエスチョン

• RQ1 グリーンOA義務化の強度は、機関リポジトリにおけるデポジット率の上昇と相関するか？
• RQ2 国レベルのOA受容率は、強いグリーンOA義務化の有無をどれほど反映しているか？
• RQ3 英国の高い国レベルのOA率（35％）は、世界的なベースライン（25％）と比較して、広範なグリーンOA義務化に起因していると見なせるか？
• RQ4 Liege ID/OA義務化のような最強の義務化モデルは、高いデポジット率を達成するためにどれほど効果的か？
• RQ5 機関および資金提供者による義務化を統合することで、グリーンOA義務化の効果性は向上するか？

主な発見

• 強いグリーンOA義務化は、著しく高いデポジット率と相関しており、最も効果的な義務化では導入後2年以内に70％以上のデポジットが達成された。
• グリーンOA義務化の割合が最も高い英国では、国レベルのOA率が35％に達する一方、世界的なベースラインは25％である。
• 国レベルでも義務化の効果は検出可能であり、強い義務化はOAデポジット活動の明確な増加をもたらしている。
• 研究実績評価と結びついたLiege ID/OA義務化は、最も強力な義務化モデルと特定され、最高の効果を示した。
• 本研究はフィンチ委員会の仮説を裏付けるものではなく、強い義務化が有効であることを示しており、グリーンOA義務化は非効果ではなく、極めて効果的であることが判明した。
• データは、機関および資金提供者義務化の統合が、OA受容を最大化するために有効であることを支持している。