[論文レビュー] Environmental-Social-Governance Preferences and Investments in Crypto-Assets

Pavel Ciaian, Andrej Cupák+2 more|arXiv (Cornell University)|Jun 29, 2022

Energy, Environment, Economic Growth被引用数 10

ひとこと要約

本研究は、代表的なオーストリアの世帯調査データを用いて、環境・社会・ガバナンス（ESG）志向が個人の暗号資産投資にどのように影響するかを検証する。ESG志向の高い投資家は、ESG志向が低い投資家よりも暗号資産を保有する可能性が著しく高いことが判明した。その主な要因は環境志向であり、暗号資産がESG価値と本質的に不適合であるという一般的な認識に反するものである。

ABSTRACT

Individuals invest in Environmental-Social-Governance (ESG)-assets not only because of (higher) expected returns but also driven by ethical and social considerations. Less is known about ESG-conscious investor subjective beliefs about crypto-assets and how do these compare to traditional assets. Controversies surrounding the ESG footprint of certain crypto-asset classes - mainly on grounds of their energy-intensive crypto mining - offer a potentially informative object of inquiry. Leveraging a unique representative household finance survey for the Austrian population, we examine whether investors' ESG preferences can explain cross-sectional differences in individual portfolio exposure to crypto-assets. We find a strong association between investors' ESG preferences and the crypto-investment exposure. The ESG-conscious investor attention is higher for crypto-assets compared to traditional asset classes such as bonds and shares.

研究の動機と目的

• ESG志向が小規模投資家の暗号資産への露出に見られる断片的差異を説明できるかどうかを調査すること。
• ESG志向が暗号資産保有に与える影響と、債券や株式などの伝統的資産に与える影響を比較すること。
• ESG志向が人口統計的および財務的特徴を除いた独立した投資意思決定要因として機能するかどうかを評価すること。
• 特に倫理的および環境的懸念といった非金銭的動機が、暗号資産投資行動にどのように作用するかを検討すること。
• 微視的経済分析を向上させるために、標準的な世帯ファイナンス調査に暗号資産データを詳細に含める必要性を強調すること。

提案手法

• 代表的な世帯ファイナンス調査としてのオーストリア金融リテラシー調査（ASFL）を活用し、暗号資産保有に関する詳細なデータを取得した。
• ESG志向と暗号資産露出の関係を推定するために、通常最小二乗法（OLS）および線形確率モデル（LPM）を用いた。
• ESG志向の潜在的内生性を解消するために、Lewbel（2012）に基づく制御関数アプローチとインストゥルメンタル変数（IV）戦略を採用した。
• 希少事象のロジットモデルを用いて限界効果を推定し、OLSおよびLPM推定結果との一貫性を検証した。
• ESG効果が伝統的金融資産（債券および株式）に与える影響と比較することで、ESG特有の影響を隔離した。
• 年齢、教育水準、収入、金融リテラシー、リスク許容度などの社会経済的変数を制御し、ESG効果を隔離した。

実験結果

リサーチクエスチョン

• RQ1 ESG志向は、標準的な金融的および人口統計的要因を除いて、個人のポートフォリオにおける暗号資産露出にどの程度説明的であるか。
• RQ2 ESG志向は、債券や株式などの伝統的資産と比較して、暗号資産への投資意思決定にどのように影響するか。
• RQ3 ESGの各次元（環境、社会、ガバナンス）の中で、どの次元が暗号資産保有を最も強く予測するか。
• RQ4 ESG志向の投資家は、暗号マイニングにおける高いエネルギー消費が一般的に認識されているにもかかわらず、暗号資産を保有する可能性が高いか。
• RQ5 ESG志向は、実際に暗号資産への投資選択と一致しているのか、それとも、表明された価値観とポートフォリオ配分の間に乖離があるのか。

主な発見

• 人口統計的および財務的特徴を制御した後でも、ESG志向の高い投資家は、ESG志向が低い投資家よりも暗号資産を保有する可能性が著しく高い。
• 環境志向が暗号資産保有の主な駆動要因であり、社会的およびガバナンス的志向は有意な関連を示さなかった。
• 環境志向と暗号資産投資の関連性は一次的要因であるため、生態的懸念とデジタル資産配分との強い関連性を示している。
• 結果は、メディアが広めている「暗号資産は本質的にESG価値と不適合である」という一般的な認識に反する。多くの新しい暗号資産は、PoS（プルーフ・オブ・ステーク）のような低エネルギー合意形成メカニズムを採用している。
• 若年層で、より高い教育水準かつ金融リテラシーの高い投資家は、非金銭的志向が強く、暗号投資を通じてESG価値とポートフォリオを一致させる傾向が強い。
• 本研究は、投資家行動の理解および金融安定リスクの把握を向上させるために、標準的な世帯ファイナンス調査に詳細な暗号資産データを含めることの重要性を強調している。