[論文レビュー] Privacy in Crisis: A study of self-disclosure during the Coronavirus pandemic

Taylor Blose, Prasanna Umar+2 more|arXiv (Cornell University)|Apr 21, 2020

Privacy, Security, and Data Protection参考文献 52被引用数 24

ひとこと要約

本研究では、初期の新型コロナウイルスパンデミック期に、5350万件の英語圏のツイートを対象として、自己言及を検出するための非教師あり手法を用いて分析した。その結果、自己言及率は19.07％に達し、ハリケーン・ハリーの際の9％と比較して2倍以上に上昇した。研究結果から、感情的支援の要請と社会的つながりの希求が、長期化する危機状況下で、自発的な個人情報共有を促進していることが示された。これは、持続的な社会的ストレス下でプライバシーの計算様式が変化している可能性を示唆している。

ABSTRACT

We study observed incidence of self-disclosure in a large dataset of Tweets representing user-led English-language conversation about the Coronavirus pandemic. Using an unsupervised approach to detect voluntary disclosure of personal information, we provide early evidence that situational factors surrounding the Coronavirus pandemic may impact individuals' privacy calculus. Text analyses reveal topical shift toward supportiveness and support-seeking in self-disclosing conversation on Twitter. We run a comparable analysis of Tweets from Hurricane Harvey to provide context for observed effects and suggest opportunities for further study.

研究の動機と目的

• 新型コロナウイルスパンデミック期における状況的要因が、ソーシャルメディア上での個人のプライバシーの計算様式と自己言及行動に与える影響を調査すること。
• 新型コロナウイルスパンデミック期の自己言及パターンをハリケーン・ハリー期と比較し、観察された行動の変化を文脈づけること。
• 危機関連のオンライン会話における自己言及の背後にあるトピック的焦点と感情的要因を同定すること。
• 長期的危機が、ソーシャルメディアプラットフォーム上での自発的個人情報共有に持続的な変化をもたらすかどうかを検討すること。

提案手法

• 自発的な自己言及の検出とラベル付けを目的とした非教師あり自然言語処理手法を用い、主観的および客観的個人情報の区別を実施した。
• この手法は、2020年初期に収集された、新型コロナウイルスパンデミック関連の53,557,975件の英語ツイートから成るデータセットに適用された。
• 比較分析には、2017年8月に発生したハリケーン・ハリー関連の551,061件のツイートを用い、オリジナルで、引用されておらず、検証済みでなく、英語でないものを除いたデータセットを用いた。
• 両データセットにおける自己言及ツイートと非自己言及ツイートの主なテーマを特定するためにトピックモデリングが適用された。
• 自己言及率は、自発的に開示された個人情報が含まれるツイートの割合として計算された。
• 2つの危機イベント間における開示率とトピック分布の統計的比較が行われ、行動および動機の差異を評価した。

実験結果

リサーチクエスチョン

• RQ1 新型コロナウイルスパンデミック期におけるソーシャルメディア上での自己言及率は、ハリケーン・ハリー期と比べてどの程度異なるか？
• RQ2 新型コロナウイルスパンデミック期における自己言及ツイートの主なトピックと感情的テーマは何か？
• RQ3 支援要請行動や感情表現が、長期的危機下での自己言及をどの程度促進しているか？
• RQ4 社会的孤立や健康不安といった状況的要因が、オンラインコミュニケーションにおけるユーザーのプライバシーの計算様式にどのように影響するか？

主な発見

• 新型コロナウイルスパンデミック期におけるツイッター上での自己言及率は19.07％に達し、ハリケーン・ハリー期の9％と比較して顕著に高い水準にあり、長期的危機下で自発的な個人情報共有が著しく増加していることが示された。
• パンデミック期における自己言及ツイートの大部分は、感情的支援の要請に集中しており、特に「prayer（祈り）」「donation（寄付）」「relief（支援）」「raise money（資金を募る）」といった用語が顕著に多く使われており、直ちに必要な社会的・感情的ニーズを反映している。
• 自己言及ツイートでは、非自己言及ツイートと比較して、支援的かつ感情表現が豊かなコンテンツがより多く見られた。これは、自己言及が社会的つながりの構築や感情の調整のためのメカニズムとして機能している可能性を示唆している。
• 政治的議論は、両危機期においても少数ながら自己言及コンテンツに見られたが、ハリーのデータセットにおいてはより顕著に現れた。
• パンデミック期における自己言及ツイートのトピック的焦点は、個人の経験や感情状態に重きを置き、アイデンティティの表現や感情的承認へのシフトが見られた。
• 比較分析から、危機の性質、特にその長期的・世界的・身体的でない性質が、自己言及行動に特有の影響を与え、オンライン上のプライバシー規範に持続的な変化をもたらす可能性があることが明らかになった。