[論文レビュー] Understanding the explosive trend in EU ETS prices -- fundamentals or speculation?

Marina Friedrich, Sébastien Fries+2 more|arXiv (Cornell University)|Jun 25, 2019

Climate Change Policy and Economics被引用数 14

ひとこと要約

本研究は、2018年3月以降にEU排出量取引制度（EU ETS）の炭素価格が急上昇した要因が、根本的市場要因に起因するのか、あるいは投機的行動に起因するのかを検証する。時変係数回帰、バブル検出、クラッシュ確率モデルを用いて、2018年3月にさかのぼる爆発的価格上昇トレンドの強力な証拠を発見。これはEU ETS改革と一致しており、価格の急騰は根本的要因ではなく投機的要因によるものであり、1年以内にクラッシュの確率が最大86％に達したことを示唆している。

ABSTRACT

In 2018, allowance prices in the EU Emission Trading Scheme (EU ETS) experienced a run-up from persistently low levels in previous years. Regulators attribute this to a comprehensive reform in the same year, and are confident the new price level reflects an anticipated tighter supply of allowances. We ask if this is indeed the case, or if it is an overreaction of the market driven by speculation. We combine several econometric methods - time-varying coefficient regression, formal bubble detection as well as time stamping and crash odds prediction - to juxtapose the regulators' claim versus the concurrent explanation. We find evidence of a long period of explosive behaviour in allowance prices, starting in March 2018 when the reform was adopted. Our results suggest that the reform triggered market participants into speculation, and question regulators' confidence in its long-term outcome. This has implications for both the further development of the EU ETS, and the long lasting debate about taxes versus emission trading schemes.

研究の動機と目的

• 2018年以降にEU ETS炭素価格が爆発的に上昇した要因が、根本的市場要因に起因するのか、投機的行動に起因するのかを特定すること。
• 市場安定予備金（Market Stability Reserve）の導入が、真の価格の根拠を反映するのではなく、投機的取引を引き起こしたかどうかを評価すること。
• 爆発的上昇期における市場クラッシュの確率を推定することで、価格上昇の持続可能性を評価すること。
• 新しい価格水準が炭素市場の信頼できる長期的引き締まりを反映しているという政策的信頼を疑問視すること。
• 炭素税が排出量取引制度よりも価格安定性と長期的コミットメントを確保する上でより効果的かどうかという、広範な議論に貢献すること。

提案手法

• 時間的変動係数回帰を用いて、炭素価格に影響を与える根本的要因（例えば石炭、ガス、石油価格）の動的有意性を、時間経過に伴って評価した。
• Phillipsら（2015）の形式的バブル検出法を適用し、EU配当証券（EUA）先物価格における爆発的価格行動の期間を特定した。
• タイムスタンピング技術を用いて、爆発的価格行動の発生時期を2018年3月に特定。これはEU ETS改革の導入時期と一致した。
• 2018年10月に始まる爆発的期間のクラッシュ確率を、価格逆転の可能性を予測する統計モデルを用いて推定した。
• アウトオブサンプル価格検証とモデル適合度の評価を組み合わせ、爆発的トレンド検出の妥当性を検証した。
• 価格駆動要因の比較分析を通じて、根本的要因と市場センチメントのどちらが価格急騰をよりよく説明しているかを特定した。

実験結果

リサーチクエスチョン

• RQ1 2018年3月以降に、石炭、ガス、石油価格といった脱炭素化関連の根本的要因がEU ETS価格急騰の要因となったのか？
• RQ2 EU配当証券先物価格の系列に爆発的行動が見られた場合、これはバブルであると形式的に示唆されるのか？
• RQ3 EU配当証券価格における爆発的行動はいつ開始され、2018年EU ETS改革の時期と一致するのか？
• RQ4 爆発的期間における市場クラッシュの推定確率は何か？ また、実際の価格動向と比較するとどうなるか？
• RQ5 改革が、持続可能な市場根本的要因の変化を反映するのではなく、投機的行動を引き起こした程度はどの程度か？

主な発見

• 本研究では、2018年の価格急騰期において、石炭、ガス、石油価格といった脱炭素化関連の根本的要因が価格駆動要因として重要性を増した証拠を発見できなかった。
• 時間的変動係数回帰の結果、最も強い駆動要因とされるガス価格ですら、重要な時期には有意でないことが判明。根本的要因の説明力が弱いことを示唆している。
• 形式的バブル検出により、2018年3月にさかのぼるEU配当証券先物価格における爆発的価格行動の期間が確認された。これはEU ETS改革の導入時期と完全に一致している。
• 2018年10月に開始された爆発的期間のクラッシュ確率推定値は、1年以内に最大86％に達した。これは価格逆転の高い可能性を示唆している。
• 高水準のクラッシュ確率予測にもかかわらず、実際の価格は2020年初頭まで約25ユーロ/tCO2の水準を維持した。これは市場参加者の信念の安定化、あるいは遅れて発生する修正の可能性を示唆している。
• 結果として、規制当局の新たな価格水準が持続的で根本的な市場引き締まりを反映しているという自信は疑問視されるべきであり、むしろ主に投機的過剰反応が主な要因であると示唆している。