[論文レビュー] A Probit Estimation of Urban Bases of Environmental Awareness: Evidence from Sylhet City, Bangladesh

Alam, Mohammad Masud, AFM Zakaria|Americanae (AECID Library)|Jan 1, 1995

Environmental Education and Sustainability被引用数 6

ひとこと要約

本研究では、バングラデシュのシルヘット市からのアンケート調査データを用いて、順序プロビットモデル（OPM）を適用し、環境意識に影響する社会経済的要因を同定した。高い教育水準、高い収入、正社員としての就労は、環境への関心を顕著に高めることが判明し、『年齢仮説』を支持する一方で、性別に顕著な影響は認められなかった。

ABSTRACT

This paper evaluates the significant factors contributing to environmental awareness among individuals living in the urban area of Sylhet, Bangladesh. Ordered Probit(OPM) estimation is applied on the value of ten measures of individual environmental concern. The estimated results of OPM reveal the dominance of higher education, higher income, and full-employment status on environmental concern and environmentally responsible behavior. Younger and more educated respondents tended to be more knowledgeable and concerned than older and less educated respondents. The marginal effect of household size, middle-income level income, and part-time employment status of the survey respondents played a less significant role in the degree of environmental awareness. Findings also validate the "age hypothesis" proposed by Van Liere and Dunlap (1980), and the gender effect reveals an insignificant role in determining the degree of environmental concern. Environmental awareness among urban individuals with higher income increased linearly with environmental awareness programs which may have significant policy importance, such as environmental awareness programs for old-aged and less-educated individuals, and may lead to increased taxation on higher income groups to mitigate city areas' pollution problems.

研究の動機と目的

• バングラデシュの都市部において、環境意識に影響する社会経済的要因を同定すること。
• 都市住民における環境意識の形成に影響を及ぼす『年齢仮説』の妥当性を検証すること。
• 性別、収入水準、家族構成員数、就労状況が、環境意識に与える影響を評価すること。
• 環境意識プログラムが、シルヘット市における異なるデモグラフィックグループに与える影響を評価すること。
• 都市部における発展途上国の文脈に適した、政策に役立つ環境教育イニシャチブの設計に向けた知見を提供すること。

提案手法

• 個人の環境意識に関する10の順序尺度を分析するため、順序プロビットモデル（OPM）を適用した。
• バングラデシュのシルヘット市に住む住民から収集したアンケートデータを用い、人口統計的および社会経済的変数を含めた。
• モデル仕様には、年齢、教育水準、収入、家族構成員数、就労状況などの予測子を含めた。
• 各予測子が、より高い環境意識のカテゴリーに属する確率に与える影響を解釈するために、限界効果を算出した。
• 各要因が環境意識に与える影響を特定するために、回帰係数の統計的有意性と符号を評価した。
• 診断チェックと妥当性テストを通じてモデルを検証し、従来の有意水準で結果を報告した。

実験結果

リサーチクエスチョン

• RQ1 バングラデシュの都市部に住む住民の環境意識水準に、どのような社会経済的要因が顕著に影響を与えるか？
• RQ2 年齢と環境意識の関係は何か？ これは『年齢仮説』を支持するか？
• RQ3 性別が、シルヘット都市部の都市的文脈における環境意識に、どの程度影響を及ぼすか？
• RQ4 収入水準と就労状況は、環境意識にどのように緩和的要因として機能するか？
• RQ5 異なるデモグラフィックグループにおける環境意識の観察されたパターンから、どのような政策的示唆が得られるか？

主な発見

• 高い教育水準は、環境意識の顕著な正の予測要因であり、教育水準が高い人々ほど環境への関心が高くなる。
• 高い収入水準は、環境意識の向上と強く関連しており、収入層ごとの間で線形的関係が確認された。
• 正社員としての就労状況は、環境意識の向上に顕著に寄与するが、パートタイム就労はそれほど顕著な影響を示さなかった。
• 若年層の回答者は高年齢層の回答者よりも環境に配慮した意識を示しており、『年齢仮説』を支持する結果となった。
• 家族構成員数と中程度の収入水準は、環境意識水準に及ぼす影響がわずかに有意にとどまった。
• 都市部に住むシルヘット住民における環境意識の度合いに、性別に統計的に有意な影響は認められなかった。