[論文レビュー] An awareness-based model to minimize the environmental damage of the internet usage: A Longitudinal Study

Ayodhya Wathuge, Darshana Sedera|arXiv (Cornell University)|Oct 27, 2021

Green IT and Sustainability被引用数 5

ひとこと要約

この縦断的研究では、インターネット利用を削減し、その環境的影響を軽減するための意識ベースのモデルを提唱している。326名の参加者を対象とした母集団調査を実施した。結果は、環境意識の向上が個人のインターネット利用を顕著に減少させることを示しており、意識喚起キャンペーンが持続可能なデジタル行動変容のための実用的で低コストな戦略である可能性を示している。

ABSTRACT

The record-breaking increase of internet usage in 2020 with the spread of the COVID-19 pandemic has made us think about the alarming consequences of it in the aspect of climate change. As countries go into lockdown the use of the internet to perform tasks remotely has increased in record numbers. As per the trend and at times addictive nature of its usage, it is unlikely that the usage of the internet will decrease in the future reducing its current contribution to climate change. Considering the sustainability perspective, this study investigates whether the pervasive nature of internet usage could be reduced by simply inducing awareness. A population-based survey experiment comprising of 326 respondents was employed to investigate if awareness alone could reduce individual internet usage.

研究の動機と目的

• 環境意識を高めることで個人のインターネット利用が減少するかどうかを調査すること。
• 意識の影響がデジタル消費行動に及ぼす長期的影響を評価すること。
• 気候変動の文脈においてインターネット利用の持続可能性を評価すること。
• 行動干渉を通じてインターネット利用に起因する環境的損害を最小限に抑えるモデルを開発すること。
• デジタル持続可能性をめざす政策および教育的取り組みに、証拠に基づいた支援を提供すること。

提案手法

• 326名の被験者を対象とした母集団ベースのアンケート実験を実施し、インターネット利用パターンを評価した。
• 時間の経過に伴うインターネット利用の変化を追跡するための縦断的デザインを採用した。
• 自己報告されたインターネット利用行動の変化を測定するために、意識喚起介入を実施した。
• 環境意識の水準とそのインターネット利用の削減との相関関係を収集した。
• 統計的手法を用いてアンケート回答を分析し、顕著な行動変化を同定した。
• 環境意識に基づくモデルを提唱し、デジタル二酸化炭素排出を削減するためのスケーラブルで低コストな干渉策として位置づけた。

実験結果

リサーチクエスチョン

• RQ1 環境意識を高めることで、個人のインターネット利用が測定可能な程度に減少するか。
• RQ2 意識が長期間にわたるインターネット利用行動の変化にどのように影響するか。
• RQ3 意識のみで、インターネット利用の環境的影響をどの程度軽減できるか。
• RQ4 環境的自覚とデジタル行動変容の間にどのような関係があるか。
• RQ5 意識に基づく干渉は、技術的解決策に代わる持続可能な代替策として機能できるか。

主な発見

• 環境意識の向上は、個人のインターネット利用の減少と顕著に相関していた。
• 意識喚起介入を受けた参加者は、時間の経過とともに日常のインターネット利用が測定可能な程度に減少したと報告した。
• 本研究では、技術的変更を要せずとも、意識の向上そのものが持続的な行動変容をもたらす可能性があることが判明した。
• 大多数の被験者が、インターネット利用の環境的影響を認識した場合、利用を減らす意思があると表明した。
• 縦断的デザインにより、意識の効果が研究期間中に持続したことが確認され、長期的な行動変容の可能性が示された。
• 結果は、環境意識に基づくモデルが、デジタル二酸化炭素排出を削減するための低コスト戦略として実現可能であることを支持している。