[論文レビュー] Barriers to Active Learning for Computer Science Faculty

Jesse Eickholt|arXiv (Cornell University)|Aug 7, 2018

Experimental Learning in Engineering参考文献 8被引用数 7

ひとこと要約

本研究では、有効性が裏付けられているにもかかわらず、コンピュータサイエンスの教員がアクティブラーニングを採用するのを妨げる主な要因として時間の不足が特定された。教員のうち、大学院または学部時代に教育法の訓練を受けていた者は、アクティブラーニングを採用する可能性がより高いことが判明し、大学院教育にこうした訓練を統合することで、時間的制約を克服し、採用率を向上させられる可能性がある。

ABSTRACT

Active learning is a proven pedagogical style that has demonstrated value by improving students' performance and classroom experience. In spite of the evidence, adoption of active learning in computer science remains relatively low. To identify what barriers to adoption exist, an electronic survey was sent to 369 computer science faculty in a state in the Upper Midwest and to 78 administrators and support staff. Analysis of the responses revealed that time remained the most commonly reported barrier for faculty that desire to change their teaching style, with 42.8% of faculty respondents disagreeing with the statement that they have the time they need to change their teaching style. Administrators and support staff also indicated that time was a concern but that otherwise faculty were aware of active learning and had the resources they need. Reported use of active learning pedagogy was much higher among faculty that received pedagogical training during their undergraduate or graduate studies. Given the time constraints of faculty, it is recommended that new avenues be explored to provide future faculty with exposure to active learning pedagogy in their undergraduate and graduate training.

研究の動機と目的

• アクティブラーニング教育法の採用を妨げる要因を、その有効性が裏付けられているにもかかわらず調査すること。
• 時間、機関的支援、および事前の教育法訓練が、教員の教育実践に与える影響を検討すること。
• 教員、管理者、支援スタッフの間で、採用率の低さに寄与する認識の違いがどの程度あるかを評価すること。
• 学部または大学院時代の教育法への早期の接触が、教員としてのキャリアにおいてアクティブラーニングの使用とどの程度相関するかを調査すること。

提案手法

• 中西部に位置する米国州のコンピュータサイエンス教員369名および管理者・支援スタッフ78名に、電子的アンケートを実施した。
• アンケートでは、教育実践、認識された障壁、支援サービスへのアクセス、および事前の教育法訓練に関するデータを収集した。
• 定量的分析により、教員の特徴（例：職位、機関タイプ）とアクティブラーニングの採用との間の相関関係を評価した。
• 質的オープンエンド回答を分析し、障壁や支援ニーズに関連する繰り返し現れるテーマを同定した。
• 自己選択バイアスの評価のため、アンケートの代表性を評価するための代理質問として、過去のワークショップ参加状況を用いた。
• 教員、管理者、支援スタッフの反応を統合して照合し、時間、支援、機関的インcentivesに関する認識の違いを比較した。

実験結果

リサーチクエスチョン

• RQ1 教員がアクティブラーニング教育法への移行を検討する際に、最もよく挙げられる主な障壁は何か？
• RQ2 教員、管理者、支援スタッフの間で、時間、支援、インcentivesに関する認識はどの程度異なるか？
• RQ3 学部または大学院時代の教育法訓練の有無が、教員のキャリアにおけるアクティブラーニングの使用にどの程度相関するか？
• RQ4 アクティブラーニングを採用したい教員が最も望む支援サービスの種類は何か？
• RQ5 自己選択バイアスは、教員が証拠に基づく教育実践に関心を示すアンケート結果にどのように影響するか？

主な発見

• 時間の不足が最も一般的な障壁であり、42.8％の教員が、自分の授業スタイルを変更するのに十分な時間がないと否定的に回答した。
• 管理者や支援スタッフも時間の問題を懸念として挙げたが、ペアコーチングなどのより包括的な支援が有効であると考えていた。
• 大学院または学部時代に教育法訓練を受けていた教員は、自身の授業でアクティブラーニングを採用する可能性が顕著に高かった。
• アクティブラーニングの有効性や利用可能なリソースについての認識はあったが、多くの教員が、教育スタイルの変更を望んでも依然として伝統的な講義に依存している。
• 招待された教員のうち10％しか回答しなかったため、選択バイアスの可能性があり、50％以上が過去5年間で教育ワークショップに参加していたため、関心度が誇張されている可能性がある。
• 本研究では、教員の教育実践の改善に対する強い機関的インcentiveは見つからず、多くの教員がアクティブラーニングの利点を認識しているにもかかわらず、変更の動機付けが低いと述べていた。