[論文レビュー] How to model fake news

Dorje C. Brody, David M. Meier|arXiv (Cornell University)|Jan 1, 2018

Opinion Dynamics and Social Influence参考文献 23被引用数 5

ひとこと要約

本稿は、フェイクニュースとその選挙への影響をモデル化する二重手法フレームワークを提案する：マクロスコピックな代表的有権者モデルとミクロスコピックな選挙ミクロ構造モデル。フェイクニュースが流通しうることを知るだけで、その影響が著しく低下することが示され、認識が主要な緩和要因であることが浮き彫りになる。

ABSTRACT

Over the past three years it has become evident that fake news is a danger to democracy. However, until now there has been no clear understanding of how to define fake news, much less how to model it. This paper addresses both these issues. A definition of fake news is given, and two approaches for the modelling of fake news and its impact in elections and referendums are introduced. The first approach, based on the idea of a representative voter, is shown to be suitable to obtain a qualitative understanding of phenomena associated with fake news at a macroscopic level. The second approach, based on the idea of an election microstructure, describes the collective behaviour of the electorate by modelling the preferences of individual voters. It is shown through a simulation study that the mere knowledge that pieces of fake news may be in circulation goes a long way towards mitigating the impact of fake news.

研究の動機と目的

• 学術的および政策的用途のための、フェイクニュースの明確で実務的な定義を確立すること。
• マクロおよびミクロの両レベルでのフェイクニュースのダイナミクスを捉えるモデルフレームワークを開発すること。
• フェイクニュースが選挙結果に与える影響と、認識がその影響を緩和できるかどうかを調査すること。
• 今後の研究および誤情報に関する政策的対策の基盤を提供すること。

提案手法

• マクロスコピックかつ集計的なレベルでのフェイクニュースの影響を分析する代表的有権者モデルを提案する。
• 個々の有権者の好みと行動をシミュレートする選挙ミクロ構造モデルを導入する。
• 認識の程度が異なる状況下でのフェイクニュースの影響をテストするために、シミュレーション研究を実施する。
• 有権者の認識と情報露出を組み込むことで、フェイクニュースの拡散と影響をモデル化する。
• フェイクニュースの存在についての不確実性がある状況と比較し、緩和効果を評価する。

実験結果

リサーチクエスチョン

• RQ1 フェイクニュースを形式的に定義し、他の形態の誤情報と区別する方法は何か？
• RQ2 フェイクニュースが導入された場合、選挙制度にどのようなマクロスコピックなパターンが現れるか？
• RQ3 個々の有権者の好みと行動は、フェイクニュースに対する集団的反応にどのように影響を与えるか？
• RQ4 フェイクニュースが存在しうることを単に知るだけで、その実際の影響がどの程度軽減されるか？

主な発見

• 代表的有権者モデルは、システムレベルでのフェイクニュースの定性的なダイナミクスを効果的に捉えている。
• 選挙ミクロ構造モデルは、集団的行動を理解する上で、個別レベルのモデリングが不可欠であることを明らかにした。
• シミュレーションの結果、フェイクニュースの存在についての認識が、選挙結果へのその影響を著しく低下させることを示した。
• フェイクニュースが流通している可能性があるという単なる知識が、その有効性に対する強い抑止要因となる。