[論文レビュー] Online Information Search During COVID-19

Benjamín Lucas, Brendan Elliot+1 more|arXiv (Cornell University)|Apr 15, 2020

Misinformation and Its Impacts参考文献 36被引用数 10

ひとこと要約

本研究ノートは、2020年1月から3月にかけてのGoogleトレンドデータを用いて、新型コロナウイルスパンデミックの初期段階における世界的な公的な情報検索行動を分析し、各国で同期した検索の急増を明らかにするとともに、検索件数と相関関係の主要なパターンを同定した。本研究は、公的なウェブ検索データが社会的懸念、政策の影響、行動の変化をリアルタイムで示す代替指標としての有用性を強調し、今後の危機に対する統合的研究および早期警戒システムへの活用を提唱する。

ABSTRACT

Public information search data from sources such as Google Trends affords researchers a perspective on what society does not know, or what society wants to find out prompted by, or in response to, developments in societal communication and news media events. In times of crisis, online public information search thus offers a window into the most urgent concerns of, and demands by society. By extension, such data offers a window into upcoming, and currently pressing demands on businesses, policymakers and researchers. This research note aims to illustrate some of these themes with a visual-based overview of the current COVID-19 / Coronavirus crisis.

研究の動機と目的

• 2020年1月から3月にかけての新型コロナウイルスパンデミックの初期段階における、公的ドメインのウェブ検索データ（具体的にはGoogleトレンド）が、リアルタイムでの公的懸念を捉える価値を示すことを目的とする。
• 検索行動のパターンが、大規模な危機への社会的・経済的・公衆衛生的対応の早期兆候として機能することを強調することを目的とする。
• 迅速な危機対応および政策支援のため、ウェブ検索データを活用する統合的研究者およびデータサイエンティストの迅速な動員を促すこと。
• 検索データが、グローバルな地域および言語間で行動の変化、政策の有効性、問題の顕在性を代替指標として果たす可能性を同定すること。
• 検索データを、国連持続可能な開発目標（SDGs）や社会的レジリエンスに関する包括的研究に統合するよう提唱すること。

提案手法

• 2020年1月1日から3月31日までに、Googleトレンドを用いて『coronavirus』というキーワードのグローバルおよび国別相対検索件数データを収集した。
• データの信頼性と関連性を確保するため、検索件数が最も高い54か国に焦点を当てた。
• 新興パンデミックに関連する検索活動の初期の急増を捉えるために、データセットを2020年1月20日から開始するように切り詰めた。
• すべての国別時系列データ間のスピアーマンの順位相関係数を計算し、検索行動の同期性を評価した。
• 完全に接続された重み付きネットワークと最大スパニングツリーを構築し、国々間の有意な相関関係を可視化した。
• ネットワーク可視化技術を用いて、検索行動における地理的クラスターや主要な地域的パターンを同定した。

実験結果

リサーチクエスチョン

• RQ1 2020年1月から3月の間に、『coronavirus』に関する世界的な公的な情報検索行動はどのように変化したか？
• RQ2 異なる国々の検索トレンドはどの程度同期しており、これらの相関関係はグローバルな情報拡散の仕組みをどのように明らかにしているか？
• RQ3 どの地理的地域が特異的または外れ値の検索パターンを示しており、その違いの背後にはどのような要因があると考えられるか？
• RQ4 公的なウェブ検索データは、グローバルな健康危機の際、社会的懸念、政策対応、行動適応のリアルタイム指標として機能できるか？
• RQ5 今後の公衆衛生的および社会経済的混乱の早期警戒システムを支援するために、検索データはどのように活用できるか？

主な発見

• 『coronavirus』に関する世界的な検索関心は、2020年1月20日から急激に上昇し、2020年2月下旬から3月上旬にかけて相対的検索件数のピークに達した。
• 国別検索時系列の大多数が高相関を示しており、地域を越えた公的情報探索行動の同期性が裏付けられた。
• シンガポールは、他の国々と顕著に低い相関を示し、特異な情報探索パターンやタイミングを示していると判明した。
• ネットワーク分析により、最大スパニングツリーに明確な地理的クラスタリングが確認され、アジア、南米、ヨーロッパ、オースラリア・ミドル・エーストの主要なブランチが対応していた。
• データは、公的なウェブ検索活動が、危機発生時における社会的懸念と行動反応のリアルタイムで大規模な代替指標として機能できることを示している。
• 本研究は、検索データが公衆衛生政策、経済予測、危機管理戦略のリアルタイム意思決定を支援する可能性を強調している。