[論文レビュー] A Longitudinal Study of Social Media Privacy Behavior

Charles C. Tappert|arXiv (Cornell University)|Mar 16, 2011

Privacy, Security, and Data Protection参考文献 8被引用数 9

ひとこと要約

本研究は、2009年から2011年までの縦断的調査であり、アジャイルベースのアンケートと定性的インタビューを用いて、ソーシャルメディアのプライバシーに対する態度と行動の変化を検討している。研究では、ユーザーのプライバシー懸念と不満が著しく増加し、自己開示の減少と、新しいオンラインフレンドとのつながりを築く意思の低下が観察された。これは、時間の経過とともに、意図的なリスク低減戦略が採用されていることを示している。

ABSTRACT

Existing constructs for privacy concerns and behaviors do not adequately model deviations between user attitudes and behaviors. Although a number of studies have examined supposed deviations from rationality by online users, true explanations for these behaviors may lie in factors not previously addressed in privacy concern constructs. In particular, privacy attitudes and behavioral changes over time have not been examined within the context of an empirical study. This paper presents the results of an Agile, sprint-based longitudinal study of Social Media users conducted over a two year period between April of 2009 and March of 2011. This study combined concepts drawn from Privacy Regulation Theory with the constructs of the Internet Users' Information and Privacy Concern model to create a series of online surveys that examined changes of Social Media privacy attitudes and self-reported behaviors over time. The main findings of this study are that, over a two year period between 2009 and 2011, respondents' privacy concerns and distrust of Social Media Sites increased significantly, while their disclosure of personal information and willingness to connect with new online friends decreased significantly. Further qualitative interviews of selected respondents identified these changes as emblematic of users developing ad-hoc risk mitigation strategies to address privacy threats.

研究の動機と目的

• ソーシャルメディア利用者のプライバシー態度と行動が時間の経過とともにどのように変化するかを調査すること。
• オンライン文脈におけるプライバシー態度と実際の行動の乖離を理解するうえでのギャップを解消すること。
• 認識されたプライバシー脅威に応じて、ユーザーがどのように一時的・臨床的なリスク低減戦略を開発するかを探索すること。
• ソーシャルメディアプラットフォームにおけるプライバシー懸念と情報開示の縦断的ダイナミクスを検討すること。

提案手法

• 2009年4月から2011年3月にかけて、アジャイルでスプリントベースのアンケートサイクルを用いた2年間の縦断的調査を実施した。
• アンケートの設計にあたっては、プライバシー規制理論とインターネット利用者の情報およびプライバシー懸念モデルを統合した。
• 複数の時系列でのオンラインアンケートを実施し、プライバシー態度と自己報告された行動の変化を捉えた。
• 行動適応の探求を目的として、一部の回答者から定性的インタビューのデータを収集・分析した。
• 統計的分析を用いて、時間の経過に伴うプライバシー懸念、開示レベル、接続行動の傾向を追跡した。
• 定量的アンケートデータと定性的な知見を統合し、リスク低減戦略のパターンを同定した。

実験結果

リサーチクエスチョン

• RQ1 2年間の期間にわたり、ユーザーのプライバシー懸念はどのように変化するか？
• RQ2 時間の経過とともに、プライバシー態度は実際の開示行動とどの程度一致するか？
• RQ3 ユーザーは、認識されたプライバシー脅威に応じて、どのような一時的・臨床的なリスク低減戦略を開発するか？
• RQ4 プライバシー懸念と関連して、新しいオンラインフレンドとのつながりを築く意思はどのように変化するか？
• RQ5 プライバシー懸念と実際のプライバシー保護行動の間のギャップを説明する要因は何か？

主な発見

• 2年間の期間を通じて、回答者のプライバシー懸念は著しく増加し、プライバシーリスクに対する意識の向上を示している。
• ユーザーのソーシャルメディアサイトに対する不信感が著しく上昇し、プラットフォームのプライバシーサイドの信頼性が低下していることを反映している。
• 自己報告された個人情報の開示が時間の経過とともに著しく減少しており、認識されたリスクへの行動的適応を示唆している。
• 新しいオンラインフレンドとのつながりを築く意思が著しく低下しており、より慎重なソーシャルエンゲージメントが顕在している。
• 定性的データから、ユーザーがプライバシー脅威を管理するために、非公式かつ一時的なリスク低減戦略を構築していることが明らかになった。
• プライバシー懸念と行動の乖離は、非合理性に起因するのではなく、実用的でユーザー主導の保護行動の出現に起因している。