[論文レビュー] A Survey on Disaster: Understanding the After-effects of Super-cyclone Amphan and Helping Hand of Social Media

Soham Poddar, Mainack Mondal+1 more|arXiv (Cornell University)|Jul 29, 2020

Public Relations and Crisis Communication参考文献 13被引用数 7

ひとこと要約

本研究は、2020年5月に西ベンガルで発生したスーパーサイクロン・アムパンの社会的・技術的影響を、西ベンガルの5つの地域から201名の参加者を対象にオンライン調査を用いて調査した。その結果、停電、電話、インターネットなどのサービスの中断が、住民のストレスの主な要因であった。また、当局がデジタルチャネルを通じて迅速に対応したことで、公衆の防災対応への評価が著しく向上した。本研究は、パンデミックの制約下でも、AI駆動のチャットボットと信頼できる情報発信をソーシャルメディアで行うことで、アムパンのような災害における対応のスケーラビリティと信頼性を高めることを提言する。

ABSTRACT

The super-cyclonic storm "Amphan" hit Eastern India, specifically the state of West Bengal, Odisha and parts of Bangladesh in May 2020, and caused severe damage to the regions. In this study, we aim to understand the self-reported effects of this natural disaster on residents of the state of West Bengal. To that end, we conducted an online survey to understand the effects of the cyclone. In total, 201 participants (spanning five districts) from the worst-affected state of West Bengal participated in the survey. This report describes our findings from the survey, with respect to the damages caused by the cyclone, how it affected the population in various districts of West Bengal, and how prepared the authorities were in responding to the disaster. We found that the participants were most adversely affected in this disaster due to disruption of services like electricity, phone and internet (as opposed to uprooting of trees and water-logging). Furthermore, we found that receiving responses to Amphan-related queries is highly positively correlated with the favorable perception of people about preparedness of authorities. Additionally, we study the usage of online social media by the affected population in the days immediately after the disaster. Our results strongly suggest how social media platforms can help authorities to better prepare for future disasters. In summary, our study analyzes self-reported data collected from grassroots, and brings out several key insights that can help authorities deal better with disaster events in future.

研究の動機と目的

• 西ベンガル州で最も被害の深刻だった地域の住民に及ぼされたスーパーサイクロン・アムパンの自覚的影響を理解すること。
• 特にソーシャルメディアを含むデジタルコミュニケーションが、サイクロン中およびその間に災害対応と公衆の認識に与えた影響を評価すること。
• 公式コミュニケーションが、防災対応への公衆の信頼をどのように形成したかを評価すること。
• 今後の災害管理を改善するための、デジタルプラットフォームとAIを活用した実践的知見を特定すること。

提案手法

• 2020年5月30日から6月16日までの10日後に、西ベンガル州の5つの地域から201名の参加者を対象にオンライン調査を実施した。
• 参加者は、地域の被害状況、電力・電話・インターネットなどのサービスの中断、公式コミュニケーションの経験について報告した。
• 影響を受けた住民が情報にアクセスし、共有する方法を理解するために、ソーシャルメディアの使用パターンを分析した。
• 当局からの回答を受け取った経験は、公衆が当局の防災対応をどの程度評価しているかと相関関係にあった。
• 災害時における双方向コミュニケーションのためのスケーラブルなツールとして、AI駆動のチャットボットを提案した。
• 誤情報の拡散を防ぎ、危機コミュニケーションの質を向上させるために、公式のソーシャルメディアアカウントを通じた信頼できる情報発信を推奨した。

実験結果

リサーチクエスチョン

• RQ1 停電・電話・インターネットのサービス中断は、倒れた木や水没といった物理的被害と比較して、被災住民に与える影響がどの程度大きいか。
• RQ2 当局からの回答を受信したことは、サイクロン中およびその後の防災対応への公衆の認識にどの程度影響を与えたか。
• RQ3 災害発生直後の数日間で、被災住民の間でのソーシャルメディア使用パターンはどのように変化したか。
• RQ4 同時に進行していたCOVID-19のロックダウンは、インフラの故障の影響を強化したり、その性質を変化させたりしたか。
• RQ5 当局がソーシャルメディアとAIを活用して、災害コミュニケーションと対応を改善するためにどのような仕組みを導入できるか。

主な発見

• 40％を超える参加者が、サイクロン後、電力・電話・インターネットのサービスが4日以上復旧しなかったと報告した。
• パンデミックによるロックダウンで人々が屋内に滞在していたことから、物理的被害（倒れた木や水没など）よりも、サービスの中断が住民により深刻な影響を与えた。
• アムパン関連の質問に対して当局から回答を受け取った経験は、公衆が当局の防災対応を「準備ができている」と評価するのと強く正の相関関係にあった。
• ソーシャルメディアは情報共有に広く使われたが、誤情報や会話の雑談が、重要な救援情報をかき消す要因となった。
• 当局が質問に対して迅速に対応した場合、公衆は当局をより「準備ができている」と認識した。これは、迅速なデジタルコミュニケーションの重要性を示している。
• 本研究は、誤情報への対処と危機コミュニケーションのスケーラビリティ向上のため、AI駆動のチャットボットと公式の情報発信キャンペーンをソーシャルメディアで展開することを提言している。