[論文レビュー] How Can We Avert Dangerous Climate Change?

James E. Hansen|ArXiv.org|Jun 25, 2007

Global Energy and Sustainability Research参考文献 28被引用数 5

ひとこと要約

この論文は、危険な気候変動を避けるためには、世界の二酸化炭素濃度を450 ppm未満に抑える必要があり、GreenGreenガスの排出を即座に大幅に削減する必要があると主張している。ハンセンは、エネルギーシステムの急速な脱炭素化、石炭・石油・天然ガスの補助金の廃止、有害なバイオ燃料の排除を含む科学的に裏付けられた道筋を提示し、技術的実現可能性と大気質改善・エネルギー安全保障の共同利益を強調している。

ABSTRACT

Recent analyses indicate that the amount of atmospheric CO2 required to cause dangerous climate change is at most 450 ppm, and likely less than that. Reductions of non-CO2 climate forcings can provide only moderate, albeit important, adjustments to the CO2 limit. Realization of how close the planet is to "tipping points" with unacceptable consequences, especially ice sheet disintegration with sea level rise out of humanity's control, has a bright side. It implies an imperative: we must find a way to keep the CO2 amount so low that it will also avert other detrimental effects that had begun to seem inevitable, e.g., ocean acidification, loss of most alpine glaciers and thus the water supply for millions of people, and shifting of climatic zones with consequent extermination of species. Here I outline from a scientific perspective actions needed to achieve low limits on CO2 and global warming. These changes are technically feasible and have ancillary benefits. Achievement of needed changes requires overcoming the spurious argument that developed and developing countries have equivalent responsibilities, as well as overcoming special interests advocating minimalist or counterproductive actions such as corn-based ethanol and liquid-fuel-from-coal programs.

研究の動機と目的

• 危険な気候変動を防ぐために、大気中CO2濃度の科学的根拠に基づいた上限を設定すること。
• CO2が氷床の崩壊や海洋の酸性化といった気候の突飛な変化を引き起こす要因として果たす重要な役割を特定すること。
• 先進国と発展途上国が排出削減に対して同等の責任を負うという誤解を是正すること。
• 短期的な経済的利益を優先するのではなく、長期的な気候安定性を最優先に据えた政策的・技術的転換を提唱すること。
• 低CO2目標が技術的に実現可能であり、大気質改善やエネルギー安全保障の共同利益をもたらすことを示すこと。

提案手法

• 気候感度と放射強制を分析し、安全なCO2濃度の上限を特定する。
• メタンやエアロゾルなどの非CO2強制要因の役割を評価し、CO2に比べてその影響は限定的であると結論づける。
• 450 ppmを超える場合の影響をモデル化し、氷床の崩壊や海面上昇を含む不可逆的変化を明らかにする。
• 炭素価格の導入とエネルギーシステムの転換を通じて、化石燃料使用の急速な段階的廃止を提言する。
• トウモロコシ由来エタノールや石炭から液体燃料をつくる技術の補助金を廃止するよう提言する。これは、排出量が多く非効率であるため。
• 短期的な産業的利益を優先するのではなく、長期的な気候安定性を最優先に据えた政策枠組みの必要性を強調する。

実験結果

リサーチクエスチョン

• RQ1 危険な気候変動を避けるために、大気中CO2濃度の安全な上限は何か？
• RQ2 非CO2気候強制要因は、危険な気候影響を回避するためのCO2閾値にどのような影響を及ぼすか？
• RQ3 特に氷床の安定性や海面上昇に関連する気候の突飛な変化に近づくと、どのような影響が生じるか？
• RQ4 CO2濃度を450 ppm未満に抑えるために、技術的に実現可能で必要な政策的・技術的道筋は何か？
• RQ5 効果的な緩和行動を支援するために、気候責任におけるグローバルな公平性をどのように再評価できるか？

主な発見

• 危険な気候影響を避けるための安全な大気中CO2濃度の上限は450 ppmであり、それ以下の値が望ましいとされる。
• 非CO2強制要因はCO2濃度の上限に僅かな調整しか与えず、高いCO2濃度を補填することはできない。
• 氷床の急速な崩壊といった気候の突飛な変化に近づくことは、CO2濃度を制限する緊急性を高める。
• 450 ppmの閾値を超えると、海洋の酸性化、アルプスの氷河の消失、種の絶滅が避けられない結果となる。
• 世界のエネルギーシステムの脱炭素化は技術的に実現可能であり、大気質改善やエネルギー安全保障の共同利益をもたらす。
• トウモロコシ由来エタノールや石炭から液体燃料をつくる技術を推進する政策は、排出量が多く非効率であるため、反対すべきである。