[論文レビュー] Toward improving the quality of doctoral education: A focus on statistics, research methods, and dissertation supervision

Rossi A. Hassad|arXiv (Cornell University)|Jul 19, 2010

Statistics Education and Methodologies参考文献 7被引用数 11

ひとこと要約

本論文は、米国の博士課程教育の包括的レビューを提唱し、質の向上を図るもので、統計学、研究手法、および学位論文指導を焦点とする。学生、教員、コンサルタントからのステークホルダーのフィードバックをもとに、カリキュラム、教育法、教員の能力、委員会構成における欠陥を特定し、健康および行動科学分野における証拠に基づく実践の要請に適合させるために、学位論文指導教員の公式な訓練および資格認定を提唱する。

ABSTRACT

Doctoral education (PhD) in the USA has long been characterized as being in a crisis, yet empirical research to identify possible determinants is limited, in particular, faculty competence has received only scant research attention. This study ascertained from students, faculty and consultants, their concerns about the teaching of statistics and research (including dissertation supervision). The responses encompass the curriculum, pedagogy, content knowledge, support, and accountability. The current U.S. doctoral education model needs to be systematically reviewed toward assessing its relevance to the changing needs of the disciplines and the job market. In this regard, the almost universal emphasis on evidence-based practice, especially in the disciplines of health and behavioral sciences must be given major consideration. Reform initiatives must also address the roles and qualifications of dissertation committee members (including consultants), the composition of the dissertation committee, and training geared toward preparing and certifying faculty to serve as dissertation committee members.

研究の動機と目的

• 米国の博士課程教育におけるシステム的弱み、特に統計学、研究手法、および学位論文指導に関して調査すること。
• 学生、教員、コンサルタントの間での、カリキュラム、教育法、知識の習得、支援、責任体制に関する懸念を特定すること。
• 現在の博士課程モデルが、進化する専門分野および就職市場の要請にどの程度適合しているかを評価すること。
• 学位論文委員会メンバー（外部コンサルタントを含む）の資格および役割を検討すること。
• 学位論文委員会に就任する教員のための構造的訓練および資格認定プログラムを提唱すること。

提案手法

• 学生、教員、コンサルタントが博士課程教育の各要素に関して提供したフィードバックを定性的に分析した。
• カリキュラム設計、教育法、知識習得、支援体制、博士課程プログラムにおける責任体制に関する懸念を収集した。
• 外部コンサルタントの役割を含む、学位論文委員会の構成と機能を評価した。
• 健康および行動科学分野における証拠に基づく実践への博士課程教育の関連性を評価するフレームワークを提唱した。
• 教員指導者の公式な訓練および資格認定を含む、制度的改革を提唱した。
• 国際統計教育会議での発表を想定し、会議論文形式で研究結果と提言を共有した。

実験結果

リサーチクエスチョン

• RQ1 米国の博士課程教育において、統計学および研究手法の教育に関して、学生、教員、コンサルタントが主に懸念している点は何か？
• RQ2 現在の学位論文指導の実践が、博士論文の質および厳密性にどのように影響しているか？
• RQ3 現在の博士課程教育モデルは、健康および行動科学など証拠に基づく分野のニーズにどの程度適合しているか？
• RQ4 資格のない、または一貫性のない訓練を受けた学位論文委員会メンバーが、博士課程の成果に及ぼす影響は何か？
• RQ5 博士課程教育における責任体制、支援、教育法の質を向上させるために、どのようなシステム的改革が必要か？

主な発見

• ステークホルダーは、教育法の質と内容の深さの面で、統計学および研究手法の教育における顕著なギャップを指摘した。
• 学位論文指導は、標準の不一致が頻繁に批判の対象となり、多くの委員会メンバーが公式な訓練を受けていなかった。
• 現在のモデルは、証拠に基づく実践への適合が限定的であり、とくに健康および行動科学分野では、こうした基準がますます重要になっている。
• 学位論文委員会に就任する教員の間で、公式な訓練および資格認定が広く欠落しており、質と責任体制の低下を招いている。
• 統計学および研究手法における博士課程学生の支援体制は、しばしば不十分であり、遅延や研究品質の低下を招いている。
• 本研究は、構造的訓練および資格認定を受ける指導教員の導入を通じて、システム的改革が不可欠であると結論づける。