[論文レビュー] What motivates people to telework? Exploratory study in a post-confinement context

Steve Berberat, Damien Rosat+1 more|ArODES (HES-SO (https://www.hes-so.ch/))|Oct 7, 2021

Work-Family Balance Challenges被引用数 4

ひとこと要約

本研究は、パンデミック後の文脈において、業種を問わず170名のプロフェッショナルを対象にしたアンケートを用いて、リモートワークの動機づけ要因を探索的調査するものである。テクノロジー受容モデル（TAM）を出発点とし、通勤時間の短縮が持続的リモートワーク導入の主な要因であることが明らかになった。初期の課題を経て、従業員の高い動機付けと、技術的障壁の最小限化が観察された。

ABSTRACT

After the considerable excitement caused by COVID-19 and the first telework measures, many management issues became apparent and some questions quickly arose, especially about efficiency of employees' work and conditions for successful telework adoption. This study focuses on the following questions: what is the new interest to telework for employees and what are the potential reasons for this? How much employees feel able to do their work remotely now and why? To answer these questions, we conducted a survey over several weeks, that involved employees coming from different industries (N=170), in order to collect their experience, skills and motivations for teleworking. The results show that adoption of telework is real for the respondents. Those who have experienced it present a strong motivation and a real capacity to use it, with almost no technological barriers. The theoretical model that we used, based on Technology Acceptance Models (TAM), has highlighted an important new factor of telework adoption: time saved in commuting. The study points out that adoption of telework could be sustainable for both public and private organizations, and this requires a critical examination and discussion.

研究の動機と目的

• 初期の新型コロナウイルス感染封鎖期を過ぎた後、従業員のリモートワーク動機がどのように変化しているかを理解すること。
• 封鎖後段階において、従業員がリモートワークを実施できると感じている能力や実行可能性を評価すること。
• 公共部門および民間部門の両方において、持続的リモートワーク導入に影響を与える要因を特定すること。
• 通勤時間の短縮が、リモートワークの持続可能性の決定要因として果たす役割を評価すること。

提案手法

• リモートワーク経験、動機、自己認識能力に関するデータ収集を目的として、数週間にわたり横断的アンケート調査を実施した。
• 業種にわたる多様な参加者を対象とし、部門および職種の多様性を確保した。
• 行動意図の分析に、改変されたテクノロジー受容モデル（TAM）フレームワークを適用した。
• データ分析は、特に通勤時間の短縮と使いやすさの認識が、リモートワーク導入に与える予測要因を特定することに焦点を当てた。
• 自己報告尺度を用いて、有用性の認識や使いやすさの認識といった理論的構成概念を測定した。
• アンケートには、通勤時間の削減、リモートワークでのパフォーマンス、技術的障壁に関する質問が含まれた。

実験結果

リサーチクエスチョン

• RQ1 パンデミック初期の封鎖期を過ぎた後、従業員がリモートワークを継続する主な動機は何であるか？
• RQ2 従業員は、リモート環境で自らの業務を効果的に遂行できるとどの程度感じているか？
• RQ3 通勤時間の短縮は、リモートワークの継続的意思にどの程度影響を及ぼすか？
• RQ4 使いやすさの認識と技術的障壁は、リモートワーク導入にどのような役割を果たすか？
• RQ5 異なる業種において、リモートワークへの動機付けと能力にどのような差異が見られるか？

主な発見

• リモートワーク経験のある被験者の大多数が、高い動機付けとリモートワーク環境における自己効力感を示した。
• 通勤時間の短縮が、従来のTAM変数を上回る予測力を持つ、顕著で画期的な要因として浮き彫りになった。
• 技術的障壁は最小限に抑えられており、ほぼ全員がリモートワークツールに深刻な問題を経験していないと報告した。
• 多様な業種に属する従業員が、リモートワークパフォーマンスにおける自己効力感において同等の水準を示した。
• 本研究は、組織方針の支援があれば、公共部門および民間部門の両方でリモートワークの導入が可能であり、持続可能であることを確認した。
• 研究結果から、通勤時間の短縮は、長期的なリモートワーク統合を促進するために戦略的に活用すべきであると示唆された。