[論文レビュー] Transition from physical to online shopping alternatives due to the COVID-19 pandemic

Claudia Andruetto, Elisa Bin+2 more|arXiv (Cornell University)|Mar 25, 2021

COVID-19 Pandemic Impacts被引用数 4

ひとこと要約

本研究は、スウェーデンとイタリアにおける新型コロナウイルス感染症パンデミックの最初の波期に、個人レベルでの対面型ショッピングからオンラインショッピングへの移行を調査したもので、530件のオンラインアンケート回答を用いた。多変量回帰モデルを用いて分析した結果、対照的な公衆衛生政策、社会的・人口統計的要因、および世帯構成が行動変容に顕著な影響を与えたことが明らかになった。イタリアでは、スウェーデンの自主的措置とは対照的に、より厳しいロックダウンと高い人口密度のため、オンラインショッピングの採用率が著しく高かった。

ABSTRACT

By using 530 responses from an online questionnaire, this study aims to investigate the transition from physical to online shopping alternatives during the first wave of the COVID-19 pandemic period at the individual level. The focus areas of the study are Sweden and Italy, two European countries that implemented contrasting prevention measures. This study analyses the impacts of the pandemic to the shopping behaviour and identifies, among the respondents, who have changed the behaviour the most, how respondents have adopted different shopping strategies, what the main differences between Italian and Swedish responses are and the influence of population density on the behavioural change. Multivariate statistical analyses, including linear and binary logistic regressions and multinomial logit models were used to analyse the dataset. The results confirm the differences between Italy and Sweden in terms of social distancing measures, social structures and technology readiness. Moreover, the socio-demographic and household structures of the respondents were found instrumental in influencing the amount and the direction of change in shopping behaviour during the first wave of the pandemic period. The output of this study highlights the impact that contrasting policies have on citizens, and also the importance of having policies that are adaptable to different situations.

研究の動機と目的

• スウェーデンとイタリアにおける新型コロナウイルス感染症パンデミックの最初の波期に、個人レベルでのショッピング行動の変化を分析すること。
• イタリアの厳格なロックダウンとスウェーデンの自主的措置という対照的な公衆衛生政策が、ショッピング行動に与える影響を比較すること。
• 社会的・人口統計的要因および世帯構成が、行動変容の程度と方向性に果たす役割を評価すること。
• 人口密度が、実店舗からオンラインショッピングへの移行にどのように影響するかを検討すること。

提案手法

• オンラインアンケート調査により、パンデミックの最初の波期にスウェーデンとイタリアの個人から合計530件の回答を収集した。
• 行動変容を分析するために、線形回帰および二項ロジスティック回帰、多項ロジットモデルを含む多変量統計モデルが用いられた。
• 政策の影響を比較するため、国別にデータをセグメント化した。イタリアでは厳格なロックダウンが、スウェーデンでは自主的距離保持が採用された。
• 年齢、性別、収入、世帯構成などの社会的・人口統計的変数を、ショッピング行動変容の予測変数として含めた。
• 人口密度を文脈的変数として用い、オンラインショッピング代替手段の採用に与える影響を評価した。
• 分析の焦点は、行動変容を最も示した人々、採用された戦略、および政策的・構造的要因が移行にどのように影響したかを特定することにあった。

実験結果

リサーチクエスチョン

• RQ1 イタリアとスウェーデンにおける対照的な公衆衛生政策の実施が、パンデミック最初の波期に個人のショッピング行動にどのように影響したか。
• RQ2 どの社会的・人口統計的要因および世帯構成要因が、実店舗からオンラインショッピングへの移行を最も強く予測するか。
• RQ3 人口密度が、2か国におけるオンラインショッピングへの移行をどの程度緩和または促進したか。
• RQ4 パンデミック関連の制限に応じて、個人が採用した具体的なショッピング戦略は何か。
• RQ5 イタリア人とスウェーデン人の回答者において、行動変容の方向性と大きさにどのような差が見られたか。

主な発見

• イタリアでは、スウェーデンと比較して、オンラインショッピングへの移行率が顕著に高く、主に厳しいロックダウン措置と高い人口密度のためである。
• 人口が密集した地域に住む回答者ほど、オンラインショッピングの採用率が高かった。これは、都市環境がデジタルショッピングの採用を加速させたことを示している。
• 特に子供や高齢の依存者を有する世帯構成が、オンラインショッピングへの移行の可能性に影響を与え、家族世帯では行動適応が顕著に見られた。
• 年齢、収入、教育水準といった社会的・人口統計的要因は、行動変容の有意な予測要因であった。若年層および高収入層は、オンライン代替手段の採用に前向きであった。
• 本研究は、国家政策と社会的構造が、公衆衛生危機におけるデジタル技術の採用に重要な役割を果たすことを確認した。
• 研究結果は、危機対応計画において、人口的・地理的多様性を考慮した柔軟で文脈に即した政策の重要性を強調している。