[論文レビュー] Between the Information Economy and Student Recruitment: Present Conjuncture and Future Prospects

Fionn Murtagh|ArXiv.org|Sep 4, 2008

Higher Education Research Studies参考文献 14被引用数 5

ひとこと要約

本論文は、コンピュータサイエンスおよび工学（CS&E）の学生募集の変動が、情報社会およびニューエコノミーのブーム期において、広範な技術的・経済的動向を示す先行指標であると主張している。歴史的募集データを分析することで、著者は学生の関心の変化が、ICT駆動の経済の上行と下行を反映していることを示し、今後の技術的・政策的計画に予測的視点を提供する。

ABSTRACT

In university programs and curricula, in general we react to the need to meet market needs. We respond to market stimulus, or at least try to do so. Consider now an inverted view. Consider our data and perspectives in university programs as reflecting and indeed presaging economic trends. In this article I pursue this line of thinking. I show how various past events fit very well into this new view. I provide explanation for why some technology trends happened as they did, and why some current developments are important now.

研究の動機と目的

• CS&E分野の学生募集動向を、危機としてではなく、大規模な経済的・技術的変化の先行指標として再定義すること。
• 市場需要がカリキュラムと募集を駆動するとされる一般的な見方を疑問視し、代わりに学生の需要がマクロ経済動向を反映・予測していると主張すること。
• PC革命やインターネットブームといった主要な技術的上昇期と一致するパターンを特定するため、CS&Eの学生募集および博士号取得の歴史的データを分析すること。
• 研究分野の分類と博士号教育の再定義を提言し、進化する産業ニーズと経済的現実に合わせた政策的・学術的リーダーシップを強調すること。
• 伝統的な経済分類（例：製造業対サービス業）が情報経済のダイナミクスを捉えるのに限界を示していることを強調すること。

提案手法

• Taulbee調査などの北米の学部学生の意図データを分析し、時間的経過に伴う募集動向をマップすること。
• IBM PCの発売（1981年）、Apple IIの発売（1977年）、AT&Tの分割（1984年）といった歴史的出来事と、学生関心の変化を照合すること。
• CRA Taulbee調査を用いて、2003年から2007年の北米における博士号取得および就職動向を分析し、博士号取得後のキャリアパスを追跡すること。
• アイルランドの「構造的博士号」やフィンランドの複数機関連携大学院といった国別の博士号プログラムの構造的変化を比較し、学術的アーリアントシップモデルから産業向けのプロフェッショナルトレーニングモデルへの移行を評価すること。
• 海洋学における「上昇流（upwelling）」の比喩を用い、ICT駆動の経済的ブームが重力的・熱的要因に起因することを強調すること。
• 伝統的な経済分類（例：サービス業、製造業）と統合的ICTフレームワーク（情報、通信、技術）を対比し、統計的・政策的分類の更新を主張すること。

実験結果

リサーチクエスチョン

• RQ1 CSおよびE分野の学生募集の変動は、どのような経済的・技術的動向を反映しているか？
• RQ2 学生募集データが、ICT駆動の経済的ブームや崩壊をどれほど正確に先行指標として示せるか？
• RQ3 ドットコム崩壊以降、CSおよびE分野における博士号取得および就職動向がなぜこれほど大きく変化したのか、そしてこれらの変化は高等教育の役割の変容をどのように示しているか？
• RQ4 構造的改革（例：構造的プログラム）が、学術的アーリアントシップから産業向けのプロフェッショナル教育への移行をどのように反映しているか？
• RQ5 伝統的な経済分類（例：サービス業対製造業）は、情報経済を理解するうえでどのような限界を示しているか？

主な発見

• 北米における学部レベルのCSおよびE分野の学生募集は、1980年から1986年にかけて約4倍に増加し、PCの普及とネットワーク化によって駆動された初期の情報社会ブームを反映している。
• 1980年代のピークに次いで、募集が急激に減少し、1990年代初頭の景気後退と一致したが、1990年代半ばにニューエコノミー時代と関連する新たな上行局面が到来した。
• 北米におけるCSおよびE分野の博士号取得数は、2003年から2007年にかけて2倍に増加し、ドットコム崩壊以降の修士課程卒業生の生産量の顕著な変化を示している。
• 北米のCSおよびE分野の博士号取得者の大多数は、直接産業界に就職しており、2008年時点で60％以上が産業界で就労しており、学術的キャリアから離れる傾向が顕著である。
• アイルランドの「構造的博士号」とフィンランドの複数機関連携大学院といった博士号教育の構造的改革は、伝統的な「修道僧／弟子」モデルから、4年間のプロフェッショナルでスキル指向のプログラムへの世界的な移行を示している。
• 「製造品」と「サービス業」といった伝統的な経済分類は、情報、通信、メディアを統合的に含むICTの本質を捉えられておらず、誤解を招く公式統計を生み出している。