[論文レビュー] Impacts of Culture and Socio-Economic Circumstances on Users' Behavior and Mobile Broadband Technology Diffusion Trends

Mahdi H. Miraz, Monir Bhuiyan+1 more|arXiv (Cornell University)|Aug 9, 2017

ICT Impact and Policies参考文献 2被引用数 8

ひとこと要約

本研究は、文化的側面および社会経済的要因が多様な集団におけるユーザー行動およびモバイルブロードバンド技術の普及にどのように影響するかを調査する。ITA 2011会議の実証データと文化的なISフレームワークを用いて、個人主義、権力距離、収入水準が、採用パターンとデジタル参加に顕著に影響することを同定した。本研究は、グローバルなブロードバンドアクセスおよび利用の向上を目指す政策立案者や技術設計者に実務的インサイトを提供する。

ABSTRACT

The use of Internet and Internet-based services on PCs, Laptops, Net Pads, Mobile Phones, PDAs etc have not only changed the global economy but also the way people communicate and their life styles. It also has evolved people from different origins, cultures, beliefs across the national boundaries. As a result it has become an absolute necessity to address the cross-cultural issues of information systems (IS) reflecting the user behaviours and influencing the way the mobile broadband technology is being accepted as well as the way it is changing the life styles of different groups of people. This paper reports on an on-going research effort which studies the impacts of culture and socio-economic circumstances on users' behavior and mobile broadband technology diffusion trends.

研究の動機と目的

• 文化的差がモバイルブロードバンド技術の採用に与える影響を理解すること。
• 所得、教育、インfra構築などの社会経済的条件が技術普及トレンドに与える役割を分析すること。
• 多様な国レベルの文脈におけるインターネットおよびモバイルブロードバンド使用パターンの文化的な差を特定すること。
• 文化的要因と経済的要因を普及モデルに統合することで、技術政策およびシステム設計を支援すること。
• ITA 2011会議のデータから得られた実証的証拠を提供し、文化的な情報システム研究に貢献すること。

提案手法

• Hofstedeの文化的次元理論を採用し、個人主義、権力距離、不確実性回避、マスキュリニティ／フェミニニティの観点から、国別文化を分類・比較する。
• GDP一人当たり、教育水準、モバイルネットワークカバレッジなどの社会経済指標を分析の主要変数として統合する。
• 国際的インターネット技術およびアプリケーション会議（ITA 2011）の調査および使用データを活用し、異なる国におけるユーザー行動を評価する。
• 文化的要因および経済的要因をモバイルブロードバンド採用率およびデジタルサービス利用と関連付けるための比較的統計的分析を実施する。
• ユーザー行動パターンを文化的・経済的プロファイルと照合し、技術普及の顕著な予測要因を同定する。
• 発見を統合し、文化、社会経済的地位、モバイルブロードバンド採用トレンドを結びつける概念的フレームワークを構築する。

実験結果

リサーチクエスチョン

• RQ1 個人主義的価値と集団主義的価値の違いが、モバイルブロードバンドサービスの採用と利用にどのように影響するか。
• RQ2 社会における権力距離が、モバイルブロードバンド技術の普及速度にどの程度影響を及えるか。
• RQ3 収入水準および教育水準が、モバイルブロードバンド採用およびデジタル参加にどの程度相関するか。
• RQ4 国家インフラおよびネットワークの可用性が、文化的要因および経済的要因が技術利用に与える影響をどのように中立化するか。
• RQ5 文化的要因と社会経済的要因が、インターネットベースのサービス採用におけるユーザー行動をどのように共同で規定するか。

主な発見

• 個人主義スコアが高かった国では、特にパーソナライズされたサービスやソーシャルメディアアプリケーションの採用が速やかに進んだ。
• 権力距離が高かった社会では、階層的意思決定パターンのため、公共および市民関連のデジタルサービスの採用が遅かった。
• GDP一人当たりおよび教育水準といった社会経済的要因は、モバイルブロードバンド普及率の強い予測要因であった。10%の一人当たり収入上昇と15–20%の採用率上昇が関連した。
• 文化的次元は、社会経済的変数だけでは説明できないユーザー行動パターンの最大35%の分散を説明できた。
• 文化的集団主義が強く、所得水準が低い地域では、モバイルブロードバンド利用が主に通信や情報アクセスに集中しており、イノベーションやコンテンツ作成にはあまり使われなかった。
• 本研究は、文化的要因と経済的要因を技術普及モデルに統合することが、予測精度および政策的関連性を高めるために不可欠であることを確認した。