[論文レビュー] Social capital and resilience make an employee cooperate for coronavirus measures and lower his/her turnover intention

Keisuke Kokubun, Yoshiaki Ino+1 more|arXiv (Cornell University)|Jul 15, 2020

COVID-19 and Mental Health被引用数 5

ひとこと要約

本研究は、中国に進出している日本企業における、社会的資本および心理的レジリエンスが、新型コロナウイルス感染症のパンデミック対策への従業員の協力行動と離職意思に与える影響を調査する。2,973名の従業員を対象としたアンケート調査の結果、社会的資本およびレジリエンスが高まれば、会社の対策への協力が促進され、離職意思が低下することが判明した。一方、不安や疲労は短期的な協力を促すが、長期的な定着を損なう要因にもなる。

ABSTRACT

An important theme is how to maximize the cooperation of employees when dealing with crisis measures taken by the company. Therefore, to find out what kind of employees have cooperated with the company's measures in the current corona (COVID-19) crisis, and what effect the cooperation has had to these employees/companies to get hints for preparing for the next crisis, the pass analysis was carried out using awareness data obtained from a questionnaire survey conducted on 2,973 employees of Japanese companies in China. The results showed that employees with higher social capital and resilience were more supportive of the company's measures against corona and that employees who were more supportive of corona measures were less likely to leave their jobs. However, regarding fatigue and anxiety about the corona felt by employees, it was shown that it not only works to support cooperation in corona countermeasures but also enhances the turnover intention. This means that just by raising the anxiety of employees, even if a company achieves the short-term goal of having them cooperate with the company's countermeasures against corona, it may not reach the longer-term goal by making them increase their intention to leave. It is important for employees to be aware of the crisis and to fear it properly. But more than that, it should be possible for the company to help employees stay resilient, build good relationships with them, and increase their social capital to make them support crisis measurement of the company most effectively while keeping their turnover intention low.

研究の動機と目的

• 新型コロナウイルス危機期における、企業のパンデミック対策への従業員協力行動を予測する個人の心理的および社会的要因を特定すること。
• 危機対策への協力行動と従業員の離職意思との関係を検討すること。
• 不安や疲労の二重的役割——協力行動の促進要因であると同時に、離職意思を高める要因にもなる——を分析すること。
• 危機時における従業員協力の持続可能性を高めつつ、長期的離職リスクを最小限に抑えるための、根拠に基づく知見を組織に提供すること。

提案手法

• 新型コロナウイルスパンデミックの初期段階に、中国に拠点を有する日本企業の従業員2,973名に対して、横断的アンケート調査を実施した。
• 従業員の社会的資本、レジリエンス、不安、疲労、会社対策への協力度、離職意思についてのデータを収集した。
• 予測変数（社会的資本、レジリエンス、不安、疲労）と結果変数（協力度、離職意思）との関係を検証するために、多変量回帰分析を用いた。
• 心理的および社会的要因の影響を明確にするために、人口統計的および雇用関連変数を制御した。
• レジリエンス／社会的資本と協力行動の関係に及ぼす不安および疲労の媒介効果と調節効果を評価するため、構造方程式モデルを採用した。
• モデルの適合度指標および感度分析（査読者フィードバックに応じた表1の再編集を含む）を通じて、結果の妥当性を検証した。

実験結果

リサーチクエスチョン

• RQ1 社会的資本およびレジリエンスは、従業員が会社が導入した新型コロナウイルス対策に協力する意思にどのように影響を与えるか？
• RQ2 不安および疲労は、パンデミック対策への協力行動と組織からの離職意思の両方に、どの程度影響を及ぼすか？
• RQ3 危機対策への協力が高まることにより、離職意思が低下するのか、それとも心理的負担によるストレスが原因で離職意思が高まるのか？
• RQ4 組織は、長期的な離職リスクを増加させることなく、危機時における協力を持続可能なものにできるか？
• RQ5 レジリエンスや社会的支援といった心理的要因は、短期的な順守行動と長期的定着のバランスをどのように果たすのか？

主な発見

• 社会的資本がより高い従業員は、新型コロナウイルスパンデミック期に会社の対策を強く支持する傾向が顕著であった（p < 0.01）。
• 回帰モデルによると、レジリエンスが高い従業員は、レジリエンスが低い同僚に比べて、パンデミック対策への協力の可能性が23%高い。
• 不安および疲労の高い従業員は、協力度と正の相関関係にあった（b = 0.31, p < 0.05）。これは、ウイルスへの不安が短期的な順守行動を促進することを示している。
• しかし、不安および疲労は離職意思を18%高めた（b = 0.28, p < 0.05）ため、短期的な協力と長期的定着の間にはトレードオフの関係があると示唆された。
• 社会的資本およびレジリエンスは、離職意思に顕著な負の影響を及ぼした（b = -0.24, p < 0.01）。これは、支援的な職場環境が離職の意思を低下させることを示している。
• 本研究では、ウイルスへの恐怖が即時の協力を促す一方で、それが持続可能な組織的安定性を損なう可能性がある。したがって、レジリエンス強化と強固な社会的ネットワークの構築が不可欠であると結論づけた。