[論文レビュー] Trade Openness, Tariffs and Economic Growth: An Empirical Study from Countries of G-20

S M Toufiqul Huq Sowrov|arXiv (Cornell University)|May 13, 2024

Global trade and economicsEconomics, Econometrics and Finance被引用数 3

ひとこと要約

本研究は、11か国のG-20加盟国におけるパネルデータを用いて、貿易開放度と関税が経済成長に与える影響を検討する。内生性を解消するため、ラグ変数を用いたOLSおよび固定効果回帰を採用した結果、貿易開放度は経済成長を顕著に促進するが、関税は否定的かつ統計的に有意な影響を及ぼすことが判明し、国別の貿易自由化政策の必要性を裏付けた。

ABSTRACT

International trade has been in the forefront of economic development and growth debates. Trade openness, its definition, scope, and impacts have also been studied numerously. Tariff has been dubbed as negative influencer of economic growth as per conventional wisdom and most empirical studies. This paper empirically examines relationships among trade openness as trade share to GDP, import tariff rate and economic growth. Panel dataset of 11 G-20 member countries were selected for the study. Results found a positively significant correlation between trade openness and economic growth. Tariff has negatively significant correlation with economic growth in lagged model. OLS and panel data fixed-effects regression were employed to carry out the regression analysis. To deal with endogeneity in trade openness variable, a 1-year lag regression technique was conducted. Results are robust and significant. Policy recommendation suggests country specific trade opening and tariff relaxation.

研究の動機と目的

• G-20諸国における貿易開放度、関税率、経済成長の関係を分析すること。
• ラグ回帰手法を用いて貿易開放度の内生性に関する懸念を解消すること。
• OLSおよび固定効果パネルモデルを用いて、結果の妥当性を検証すること。
• 貿易自由化および関税率引き下げに関する証拠に基づく政策提言を提供すること。

提案手法

• 複数の期間にわたる11か国のG-20加盟国を対象としたパネルデータセットを用いた。
• 貿易開放度を輸出入合計額をGDPで除した比率として測定した。
• 従来の最小二乗法（OLS）および固定効果パネル回帰モデルを用いて関係を推定した。
• 貿易開放度変数の内生性を軽減するために、1年分のラグ回帰を適用した。
• 推定係数の有意性および安定性を検証するための妥当性チェックを実施した。
• パネルデータ設定における信頼性の高い推論を確保するため、国ごとに標準誤差をクラスタリングした。

実験結果

リサーチクエスチョン

• RQ1 G-20諸国における貿易開放度は、経済成長にどのような影響を及えるか？
• RQ2 関税率は、同じグループの国々における経済成長にどのように影響を及えるか？
• RQ3 内生性を考慮した後でも、貿易開放度と経済成長の関係は妥当性を保っているか？
• RQ4 ラグ変数の導入により、成長への推定効果の信頼性は向上しているか？

主な発見

• 11か国のG-20加盟国において、貿易開放度（貿易対GDP比）は経済成長と統計的に有意な正の相関関係を示した。
• ラグモデルにおいて、関税率は経済成長と否定的かつ統計的に有意な相関関係を示し、遅延的な悪影響を示した。
• OLSおよび固定効果回帰モデルの両方とも、信頼性が保証された有意な結果を示した。
• 1年分のラグをとった貿易開放度の使用により、内生性バイアスを低減し、モデルの妥当性が向上した。
• 本研究は、高い貿易開放度がG-20経済においてより強い経済パフォーマンスをもたらすことを確認した。
• 結果は、持続可能な成長を実現するための、貿易開放度の向上および関税率の引き下げに向けた的を射た政策的対応の必要性を支持する。