[論文レビュー] Defining the optimal level of business benefits within IS/IT projects: Insights from benefit identification practices adopted in an IT Service Management (ITSM) project

Ravinda Wijesinghe, Helana Scheepers+1 more|arXiv (Cornell University)|Jun 11, 2016

Information Technology Governance and Strategy参考文献 10被引用数 4

ひとこと要約

本稿は、特にITサービスマネジメント（ITSM）イニシアチブにおいて、IS/ITプロジェクトにおけるビジネス価値の特定に向けたカスタマイズされた実務ベースのアプローチを提案する。多国籍企業におけるITIL導入の事例研究を通じて、複数の価値特定手法を統合することで、より包括的かつ文脈的に適切な最適なビジネス価値の定義が可能となり、費用対効果の高いサービス提供と組織の整合性が向上することを示している。

ABSTRACT

The popularity of benefit realization management (BRM) in today's IT-enabled world is fast gaining traction within IT organisations around the world. However, there appears to be limited attention paid to the intra-organisational practice by which benefits are identified. The purpose of this paper is twofold: firstly, to describe and define a practice approach to the identification of benefits that exploits a number of benefit identification methods in an effort to more comprehensively identify IS/IT related benefits that reflect the ongoing organisational investment. Secondly, to underline the importance of this benefit identification process in the context of IT service management (ITSM). This is achieved through a case study of an information technology infrastructure library (ITIL) implementation in a multi-national organization. The case study exposes a pragmatic practice approach of customising such implementations in an effort to achieve a cost effective implementation of IT services that reflects the context and requirements of that specific organisation.

研究の動機と目的

• 組織内のIS/ITプロジェクトにおけるIS/IT価値の特定のための包括的で文脈に配慮した実務的アプローチの開発。
• 価値特定の実務がITサービスマネジメント（ITSM）実装におけるビジネス価値の実現にどのように影響するかの検討。
• 費用対効果的かつ持続可能なITサービス提供を達成するためのカスタマイズされた価値特定の役割の探求。
• 価値実現管理（BRM）における組織内実務のギャップを埋める。
• 改善された価値特定プロセスを通じてIT投資を組織の目標と一致させるための実務的インサイトの提供。

提案手法

• 多国籍企業におけるITIL導入の単一の埋め込み型事例研究の実施。
• ステークホルダーインタビュー、ワークショップ、文書分析などの複数の価値特定手法を組み合わせて、価値に関する多様な視点を捉える。
• 組織の文脈、ニーズ、既存のITSMフレームワークに応じて、実務ベースのアプローチを用いて価値特定をカスタマイズ。
• ITSMプロジェクトにおける価値特定の実務と最終的なビジネス価値の実現との間の相互作用を分析。
• ステークホルダーの意見とプロジェクト文書からのパターンやインサイトを抽出するための定性的データ分析手法の採用。
• 文脈的関連性と正確性を保証するため、ステークホルダーとの反復的フィードバックループを用いて研究結果を検証。

実験結果

リサーチクエスチョン

• RQ1 実務ベースの価値特定アプローチは、ITSM文脈におけるIS/ITプロジェクトの組織的目標との整合性をどのように向上させるか？
• RQ2 ITSM実装中に包括的なビジネス価値のセットを特定するために、最も効果的な具体的な手法と技術は何か？
• RQ3 価値特定の実務をカスタマイズすることは、ITサービス提供の費用対効果と持続可能性にどのように影響するか？
• RQ4 組織内連携は、意味のあるビジネス価値の特定にどのように関与するか？
• RQ5 価値特定の質は、ITSMプロジェクトの最終的成功にどの程度影響を及えるか？

主な発見

• ハイブリッドで実務ベースの価値特定アプローチは、ITSMプロジェクトにおける特定された価値の包括性と関連性を顕著に向上させる。
• 組織の文脈に合わせて価値特定手法をカスタマイズすることで、より現実的で達成可能なビジネス価値の目標が得られる。
• ワークショップやインタビューを通じたステークホルダーの関与により、インcidnet対応時間の短縮や部門間連携の向上といった、以前に考慮されていなかった価値が明らかになった。
• 本研究では、体系的な価値特定プロセスがプロジェクトの範囲拡大を低減させ、戦略的目標との整合性を向上させたことが判明した。
• 体系的な価値特定に投資する組織は、価値実現の成功率が高く、IT投資のリターンも良好であると報告している。
• 事例研究では、現実的で文脈に敏感な価値特定のアプローチが、品質を損なうことなく費用対効果の高いITサービス提供を支援することを示した。