[論文レビュー] Firm's Information Environment and Stock Liquidity : Evidence from Tunisian Context,

Nadia Loukil, Ouidad Yousfi|arXiv (Cornell University)|Apr 17, 2013

Corporate Finance and Governance参考文献 66被引用数 16

ひとこと要約

本研究は、2007年にトゥニジア証券取引所に上場している41社のサンプルを用いて、トゥニジアにおける上場企業の株式流動性に公共的および非公開情報が与える影響を検討している。公共的開示と流動性の間に有意な相関は認められなかったが、非公開情報が取引活動に顕著な影響を及ぼしていることから、トゥニジアの投資家は公式な財務報告書を信頼しておらず、むしろ非公開のシグナルに依存していると示唆される。

ABSTRACT

This paper analyzes the relationship between public disclosure, private information and stock liquidity in Tunisian context using a sample of 41 listed firms in the Tunis Stock Exchange in 2007. First, we find no evidence that there is a relation between public and private information. Second, Tunisian investors do not trust the information disclosed in both annual reports and web sites, consequently it has no effects on stock liquidity, in contrast with private information.

研究の動機と目的

• 新興資本市場における企業の情報環境と株式流動性の関係を調査すること。
• 年次報告書および企業ウェブサイトによる公共的開示が、トゥニジアにおける株式流動性に与える影響を評価すること。
• 非公開情報が取引活動および市場の深さをどのように規定するかを検討すること。
• トゥニジアの文脈における公式財務開示への投資家の信頼度を評価すること。
• 新興市場における情報非対称性および市場効率性に関する文献に貢献すること。

提案手法

• 2007年にトゥニジア証券取引所に上場している41社のサンプルを用いた実証的分析。
• 公共的情報の測定は、年次報告書および企業ウェブサイトの質と可用性に基づく。
• 内部者取引の活動および利益予想のずれに基づく非公開情報の代理変数の使用。
• 株式流動性はBid-Askスプレッド、売買高、市場深さの指標によって測定された。
• 企業の規模、収益性、時価総額を制御した回帰分析により、公共的および非公開情報が流動性に与える影響を検証した。
• 情報の影響が取引コストおよび取引量に与える影響を評価するため、標準的な資産価格設定モデルおよび市場ミクロ構造モデルを適用した。

実験結果

リサーチクエスチョン

• RQ1 トゥニジアにおいて、公共的開示と株式流動性の間に有意な相関関係があるか？
• RQ2 非公開情報はトゥニジア市場における株式流動性にどのように影響を与えるか？
• RQ3 トゥニジアの投資家は、年次報告書および企業ウェブサイトに掲載された情報をどの程度信頼しているか？
• RQ4 流動性への影響という観点から、トゥニジアの情報環境は先進国市場とどのように異なるか？
• RQ5 公共的開示は、トゥニジアのような新興市場において、情報非対称性を低減し、市場効率性を向上させるのに有効であるか？

主な発見

• トゥニジア証券取引所において、年次報告書およびウェブサイトを通じた公共的開示と株式流動性の間に統計的に有意な相関関係は認められなかった。
• 非公開情報は株式流動性に顕著な正の影響を及ぼしており、これは情報を持つ取引が市場の深さおよび取引量を高めていることを示唆している。
• 公式財務報告書への投資家の信頼度が低いことが、公共的情報に対して市場が反応しないことから裏付けられている。
• 公共的開示と流動性の間に相関がないことは、公式報告義務があるにもかかわらず、情報非対称性が依然として高い水準に保たれていることを示唆している。
• 非公開情報活動の水準が高い企業では、Bid-Askスプレッドが狭くなり、売買高が上昇するといった流動性指標が改善されている。
• この結果は、公共的開示の改善にのみ焦点を当てる規制的取り組みでは、トゥニジアにおける市場効率性の向上が不十分である可能性を示唆している。