[論文レビュー] In-Person, Hybrid or Remote? Employers' Perspectives on the Future of Work Post-Pandemic

Divyakant Tahlyan, Hani S. Mahmassani+5 more|arXiv (Cornell University)|Feb 28, 2024

Employment and Welfare Studies被引用数 4

ひとこと要約

本研究では、129人の北米主要幹部のアンケート調査データを用いて、パンデミック後の勤務形態の好みを分析し、ハイブリッド勤務が多くの組織で標準的になるだろうと示している。主な発見では、人材の定着と人材獲得競争がリモートワークの導入を推進している一方で、イノベーションや監視に関する懸念は残存している。業界、パンデミック前の勤務形態、リモートワークに対する態度が、今後の対面勤務志向を有意に予測している。

ABSTRACT

We present an employer-side perspective on remote work through the pandemic using data from top executives of 129 employers in North America. Our analysis suggests that at least some of the pandemic-accelerated changes to the work location landscape will likely stick; with some form of hybrid work being the norm. However, the patterns will vary by department (HR/legal/sales/IT, etc.) and by sector of operations. Top three concerns among employers include: supervision and mentoring, reduction in innovation, and creativity; and the top three benefits include their ability to retain / recruit talent, positive impact on public image and their ability to compete. An Ordered Probit model of the expected April 2024 work location strategy revealed that those in transportation, warehousing, and manufacturing sectors, those with a fully in-person approach to work pre-COVID, and those with a negative outlook towards the impact of remote work are likely to be more in-person-centered, while those with fully remote work approach in April 2020 are likely to be less in-person-centered. Lastly, we present data on resumption of business travel, in-person client interactions and changes in office space reconfigurations that employers have made since the beginning of the pandemic.

研究の動機と目的

• パンデミック後の時代における勤務場所モデル（対面、ハイブリッド、リモート）の企業の好みを理解すること。
• リモート勤務およびハイブリッド勤務の決定に影響を与える主な駆動要因と障壁を特定すること。
• 業界、パンデミック前の勤務実践、およびリモートワークに対する態度が、今後の勤務場所戦略にどのように影響を与えるかを検討すること。
• パンデミック以降、ビジネス出張、クライアント対応、オフィス空間の再編成にどのような変化があったかを評価すること。

提案手法

• 129の北米企業の主要幹部から、多様な業界にまたがるデータを収集した。
• パンデミック前の実践と態度をもとに、2024年4月における企業の期待される勤務場所戦略を予測するために、順序プロビットモデルを用いた。
• 監視、イノベーション、人材定着、公共の評価に関する回答から、定性的な知見を抽出した。
• HR、法務、営業、ITなどの部門および輸送、製造、倉庫業などの業界における勤務形態の好みを比較分析した。
• 企業が報告したデータを用いて、ビジネス出張の再開傾向とオフィス空間の再編成の動向を分析した。

実験結果

リサーチクエスチョン

• RQ1 パンデミック後の勤務形態として、対面、ハイブリッド、リモート勤務のいずれに移行するかを最も強く予測する要因は何ですか？
• RQ2 パンデミック前の勤務形態と業界固有の特徴は、今後の勤務場所戦略にどのように影響を与えますか？
• RQ3 企業がリモート勤務およびハイブリッド勤務モデルに関連して挙げている主な利点と懸念は何ですか？
• RQ4 パンデミック開始以降、ビジネス出張とオフィス空間の利用状況はどのように変化しましたか？企業の報告によると。
• RQ5 企業がイノベーション、監視、人材定着についてどのように認識しているかが、パンデミック後の勤務方針にどの程度影響を与えますか？

主な発見

• 少なくとも一部のパンデミック由来のリモート勤務およびハイブリッド勤務の移行は持続すると予想され、多くの組織でハイブリッド勤務が標準的になるだろう。
• 輸送、倉庫、製造業界の企業は、パンデミック以前に完全に対面勤務を実施していた場合、対面中心の勤務形態を採用する傾向が強い。
• 2020年4月に完全リモート勤務を導入した企業は、今後の戦略において対面中心になる可能性が著しく低い。
• リモート勤務の主な3つの利点として挙げられたのは、人材の定着・採用、評判の向上、競争優位性の確保である。
• 主な3つの懸念は、監視やメンタリングの難しさ、イノベーションや創造性の低下、チームの結束力の低下である。
• ビジネス出張や対面でのクライアント対応の再開は依然として限定的であり、多くの企業がハイブリッド勤務を支援するようにオフィス空間を再編成している。